〈変わりゆく日本のサッカー〉新進気鋭のオーナー企業で起きたJリーグクラブ経営の最前線

　サッカー日本代表が国際親善試合で、ブラジル代表を３－２で逆転勝ちした。ワールドカップ（W杯）を史上最多5度制覇している「サッカー王国」からの初勝利で、歴史の扉を開いた。

日本代表がブラジル代表に初勝利し、進化を見せた（長田洋平/アフロスポーツ）

　Jリーグが発足した1993年から30年あまり。レベルは格段に上がり、世界と戦えるまでとなった。

　ただ、変わっていったのはプレーだけではない。クラブ経営も変化を続ける。この10年ほどで顕著になってきたのが、IT企業や新興企業によるクラブ経営参入の加速である。

　かつては旧財閥系やメディア企業、自治体系企業が中心だったクラブオーナーの構造が完全に様変わりしている。クラブを「支える」から「投資し、成長させる」存在へ。Jリーグの経営モデルは今、大きな転換期を迎えている。

　ここ最近の動きとして注目されるのが、横浜F・マリノスの株主構成を巡る問題だ。親会社である日産自動車の経営悪化が伝えられる中、マリノスの完全売却を検討しているとの報道が複数のメディアで相次いだ。一部では家電量販大手ノジマによる完全買収との報道も流れたが、チームがJ1残留争いの渦中にある中で、日産は「筆頭株主であり続ける」との声明を発表している。

　ただ同時に、クラブの財務的な持続可能性を高めるため、株主構成の見直しを進めていることも明らかにした。いずれにせよ、近い将来、何らかのテコ入れが行われるのは確実だ。また、2015年から続いてきたシティ・フットボール・グループ（CFG）とのパートナーシップ契約も24年6月末で終了。クラブ体制の転換点を迎えている。

　10クラブによって幕を上げたJリーグは、現在ではJ1からJ3まで拡大し、地域に根ざしたプロクラブ文化は全国へと広がった。当面は3カテゴリー60クラブを上限として、ライセンスを持つクラブのシーズン成績に伴う入れ替わりで、Jリーグは維持されていくことになる。クラブ経営の最前線に迫った。

新興企業の参入――楽天が開いた扉

　新潮流の口火を切ったのはヴィッセル神戸だった。楽天グループは04年から神戸の主要企業スポンサーとしてクラブを支援してきたが、14年に全株式を取得。元スペイン代表アンドレス・イニエスタら世界的スターの獲得で注目を集めるなど、クラブのブランド力を国内外で飛躍的に高めると、大迫勇也や武藤嘉紀など、実績と経験が豊富な選手たちを獲得し、”バルセロナ化”を進めてきた。一時はJ2降格危機に陥ったが、23年にクラブ初のリーグ優勝、さらに連覇を果たしている。

ヴィッセル神戸は、大迫勇也（右から２番目）や武藤嘉紀（右から１番目）ら海外リーグでも活躍した選手を獲得する強化策でリーグ連覇を飾った（ヴィッセル神戸　Ｊ１リーグ連覇・二冠達成記念特設サイトより）

　楽天の狙いは、単なるスポーツビジネスにとどまらず、グローバルブランドの発信拠点としてのヴィッセル神戸である。営業収益47億円に対し人件費64億円という年もあり、企業としてのブランド価値を優先した経営方針が特徴的だ。サッカーを通じて企業の理念を発信し、社員や消費者のエンゲージメントを高めるという、まさに“新時代のクラブ経営”を体現している。

　17年にはジャパネットホールディングスがV・ファーレン長崎を完全子会社化。当時クラブは資金難に陥り、給与未払いの危機に直面していた。地元企業であるジャパネットが全株式を取得し、創業者の?田明氏が社長に就任。クラブ経営を再建するとともに、「サッカーで街を元気にする」という理念を掲げた。

　その後はクラブと地域を一体化させたスタジアムプロジェクトを推進し、ホテル・ショッピングモール・公園などを併設する複合施設型の新スタジアムを建設。単なるクラブ運営にとどまらず、地域活性化のモデルケースとして全国的な注目を集めている。