JR東日本のSuica、「QR決済」をどう迎え撃つ?

JR東日本の「Suica」。都市部の駅では対応改札機が普及しているが、地方ではまだ少ないエリアもある(写真:T2/PIXTA)

JR東日本が、交通系ICカード「Suica(スイカ)」の展開を加速させている。

スイカの発行枚数は約7467万枚(2019年1月末時点)と、交通系ICカードでは断トツ。電子マネーの中には発行されても使われないというカードも少なくないが、乗車券として使われる交通系ICカードは使用頻度が高い。

スイカはICカード乗車券として2001年に首都圏エリア424駅で利用が始まった。また、2004年にJR西日本のICカード乗車券「ICOCA(イコカ)」と相互利用を開始したのを契機に、2013年に全国の交通系ICカードと相互利用を実現している。

2004年には電子マネーサービスが開始され、駅ナカなどでの買い物が可能になった。2006年にはJR東日本とNTTドコモが共同で、スイカを含む複数の決済サービスが利用できる共通インフラを運営していく有限責任事業組合を設立。これにより、スイカの活用の場が一気に広がった。2011年には全国のセブン-イレブンで利用可能になるなど、買い物で使える電子マネーとしての存在感は増すばかりだ。利用できる店舗は2019年1月末で約57万店に上る。

交通系ICカードとしての機能はさらに向上し、新幹線の指定席や自由席をネットで予約すれば、スイカなどの交通系ICカードを自動改札機でタッチするだけで乗車できるという新幹線のチケットレスサービスを2019年度末に導入する。

使える駅は意外に少ない?

ただ、肝心な乗車券としてのスイカを利用できる駅は意外に少ない。JR東日本エリアにおけるスイカ利用可能駅は首都圏、仙台、新潟エリア合わせて818駅にとどまる。JR東日本全1667駅の半分にすぎないのだ。

普及にあたってネックとなっているのが、ICカードに対応した自動改札機の導入コストだ。現状のスイカ対応型自動改札機は、乗降客が多い駅での使用を前提にしている。大勢の利用者が早足で改札機を通り抜ける間に、改札機に設置されたスイカ端末が瞬時にデータを読み取り、運賃を計算し、決済を行う。この処理に時間がかかると改札機の前で利用者が滞留してしまうため、大量のデータを高速で処理する性能を必要とする。

自動改札機の1台当たりの価格が明示されることはほとんどないが、多くの関係者の話を総合すると数百万円~1000万円台にも及ぶ。

東海道新幹線の自動改札機。ICカードの情報を読み取って乗車票を発行する機能がある(編集部撮影)

他社の事例で、機能も異なるが、JR東海は2014年4月に「約52億円を投じて、東海道新幹線の全17駅、295通路の自動改札機を取り替える」と発表した。ここから1台当たりの価格は諸費用込みでおよそ1700万円と推察することができる。東海道新幹線の改札機はICカードの情報を読み取って乗車票を発行するという機能を持つため、割高になっているようだ。

電子マネーに対応した自動改札機を導入していない駅が地方に多いのは、価格の高さが一因である。利用者の少ない駅でそこまで高性能な改札機は必要ないからだ。

そこでJR東日本は、クラウド技術を用いるなどの工夫を行い、改札機側で高度な処理をする必要がない簡易版システムの導入を検討中だ。改札機の導入コストを引き下げることによって、スイカが利用できる駅を管内全域に広げようとしている。地方駅は首都圏の駅ほど利用者が多くないので、データの処理量や速度を落としても利用者に不便をかけないという考え方は十分成り立つ。

JR西日本のイコカは大阪近郊区間のほか、岡山、広島などの一部区間で対応しているが、今春から境線(米子―境港間)に車載型IC改札機を導入して利用可能エリアを広げる。車載型とは、列車内にIC改札機を設置し、車内で運賃を自動精算する仕組み。全国の路線バスや路面電車ですでに実施されている。ゲートがない分だけ導入コストは安くつく。