理工系人材争奪戦を始めた金融機関は、絶望的なほど彼らを無駄遣いする理由

「Gettyimages」より

 金融機関各社が“異能人材”の獲得にカジを切り始めているらしい。なかでも熱い視線を集めているのが理工系の人材だ。

●銀行がグーグルと人材を奪い合う?

 4月13日付日本経済新聞によれば、みずほフィナンシャルグループは、今年から本格的に大学の理系研究室に採用担当者を送り始めたそうだ。同社の宇田真也執行役員は「グーグルと奪い合いになるような人材を採用したい」と言っている。

 他の金融機関もこぞって理工系分野の人材獲得に力を入れ始めている。三井住友銀行は、理工系人材の受け皿として、高度な数理モデルを用いる「クオンツコース」や、デジタル技術で金融サービスを開発する「デジタライゼーションコース」を新設。日本生命保険や明治安田生命保険もデジタル専門のコースを新設した。東京海上日動火災保険や三井住友海上火災保険も、情報処理を得意とするデジタル分野の専門人材を募るとのことである。

 少々変わったところでは、損害保険ジャパン日本興亜は2019年の新卒採用から「チャレンジコース」と呼ぶ一芸入社を始めた。スポーツ全国大会の上位入賞者や起業経験者など、こだわりを持ち、何かをやり遂げた人を募集するという。

 いずれも、従来の大手金融機関にとっては明らかに「異能」と呼べる人材を集めようとしている。

 背景にあるのは、フィンテックと称される、デジタル技術をベースにした新たな金融サービスの流れだ。ネットバンキングによって支店はますます不要になり、キャッシュレスが進めばATMも要らなくなる。融資判断はAI(人工知能)が行い、ルーティンワークはRPA (Robotic Process Automation)に取って代わられる。ブロックチェーンによって中央銀行も要らなくなるかもしれない。そうなれば、事務作業をこなす文系人材は大量に要らなくなり、代わって必要になるのは大量の理系人材というわけだ。

 急速に進むこのような潮流は、金融業のビジネスモデルを根底から変える可能性がある。それに対応するためには、企業カルチャーをも変え得る“異能人材”が確かに必要だ。

●本当に異能人材が必要なのは上層部

 実は、金融機関が理工系学生を採用するのは今に始まったことではない。バブル崩壊前の1980年代後半にはすでに見られたことだ。そして、当時の理由も「こらからはITの時代だから」だった。

 しかし、彼らの多くはどうなったかというと、システム部門に配属され、基幹系システムの“お守り”をさせられるというのがお決まりのパターンだった。片道切符でシステム子会社に転籍させられた者も少なくない。

 なぜそんなことになってしまうかというと、そのような異能分子を理解し、活用しきれるだけの知識と度量を持った人間が上にいないからだ。組織は、上に立つ者の能力と度量がボトルネックになる。そのような例は至るところで見受けられる。

 たとえば、社費で海外の有力ビジネススクールに留学させた社員がMBAを取得して戻ってきても、ほどなくして外資系に転職してしまうという話がよくある。その大きな理由は、上に立つ者がそれだけの人材を活用しきれないからだ。

 私にも似たような経験がある。ITと会計という2つの専門性を武器にコンサルティング会社に転職したが、「両方に強いコンサルタント」という使われ方をしたことは皆無だった。どちらかの専門家はいても、両者をちゃんと理解できる者が上にいなかったからだ。

 先の日本経済新聞の記事では、従来の理工系学生の採用がうまくいかなかった理由として、マネックス証券の大槻奈那氏が「採用側に優秀な人材を見抜く目がなかった」ことを挙げている。確かにそれはその通りだが、見抜く目を持つ人だけでは足りない。そのような異能分子を理解し、活用しきる者が上にいることが不可欠だ。

 しかし、それはほぼ絶望的である。いまだに横並び意識が強く、減点主義、事なかれ主義が染みつき、出る杭はとことん打たれる日本の金融業界の人たちである。「グーグルと奪い合いになるような人材」を活かし、評価し、処遇しきれるとは思えない。それどころか、会話も成り立たないかもしれない。下手したら変人にすら見えるだろう。

 そうならないようにする方法はただひとつ。役員をはじめとする上のポジションにこそ外部から異能人材を入れるのだ。本当に異能人材が必要なのはそこだ。

 それができなければ、理系人材の無駄遣いをまた繰り返すだけでなく、企業としての存続さえ危うくなるだろう。外資系金融機関やベンチャー企業には、大手金融機関が言う「異能人材」が普通の人材としてたくさんいるのだから。
(文=金子智朗/公認会計士、ブライトワイズコンサルティング代表)