黄昏の国家

回天の憂慮

黄昏の国家28

結局は人権問題や対象とした国に、負債を抱えさせ自国の軍事化を図ろうとしたが、ご破算に終わった経緯があった。
それがここに来て、中国共産党とロシアがまたもやタッグを組んだのだ。
これをわざと開示させたのは、絶対的な自信の表れなのかもしれない。
中国共産党より秀でて、改造サイボーグの研究に没頭するロシアの恐ろしさに驚嘆した周辺国は、ロシアとの断交を決めた。
これに憤怒したのは、当時のロンラ・ブラノフ大統領だった。
やはりチェチェンやウクライナ、既に独立していた、アルドイザ共和国、リサイド共和国など、これら首脳は西側諸国へ保護を求めた。
勿論、西側は直ぐにでも対応を考慮する為、パケット２８というのを開いた。
その上で、中国共産党とロシアを人権的非難決議を採択した。只、国連での行動が伴わない物なので強制力は殆どなかった。
それから、現在までにずるずると引きずった状況で、世界は動いていた。
ロシアとの交渉に乗り出したのは、日本政府外務補佐官、藤堂明がロシアのリブラフ・アノハ外務副大臣との交渉内容だった。
今回の事件について周辺国への威嚇或いは恫喝など、一切しない事。
日本国とオーイックスには、其々それぞれ北方四島の完全撤退を条件とした。
アノハ外務副大臣は藤堂明外務補佐官に、その条件の見返りとして、米国への通達は一切しない事、また中国共産党との大国構想に口出しはしない事を条件としてまとめた。
また、国連総会でもこの件は、触れないとの電子証明をオンラインにて締結した。
但し、ロシアと中国共産党が、それらを履行するかは別である。
過去から条約を破って来た二国には、Ｇ２８国連総会の件は、願ったり叶ったりだろう。

オーイックスは今回の件で、軍需産業を中心に、サイバー空間の取り締まりが急務と判断した。
軍需コントロール室、室長、多田に通達を出す。
まずは日本国の軍備だけでなく、オーイックスオリジナルの軍需を徹底する。
日本の国防省から引き抜いた人物も数多くいる為、この流れは当然だろう。
現在、ビッグ・フロートは五機目が着工している段階だ。
まず、空母を建造する旨を多田が高沢に力説した。
海上自衛軍には既に、二隻の原子力空母を運営している。
オーイックス総合議会で、多田から受けたサイバー空間監視室を新たに設け、運営する旨を宣言した。
また、一般の軍需構成においても、先に述べたように大型空母の建設を早急にまとめる案を提出した。
日本政府も２０４５年度から自衛兵役という、要は徴兵令の形を変えた二十歳からの一年間、軍備兵就役を法案で可決している。
当時の内閣がこれを強制的に可決した為、日本全国で激しいデモが繰り広げられた。
主に大学生が中心となって『内閣打倒！』と旗印を掲げて、各方面にてデモ行進をした。
幸い機動隊との衝突は無かったが、見識者の間でも意見が分かれた。
只、既に法案が可決し即実行となったので、それを防げる野党もいなかった。
画かくして現在もその流れはある。不思議な事は兵役終了後、自衛軍に入隊を希望する若者が増えたという皮肉な流れがあったことだった。
時に事象は不可解だが、一部で洗脳されているのではないかと、有名なコメンテーターが騒いだが、そんな事実も確認させぬまま事は進んでいった。
要は通常の職業から見ても給与、ボーナスなどその他にも可成りの好待遇を実現させた結果だった。
特に高齢少子化が叫ばれて可成りの年数が経ったが、日本国民総合人数は一億五千万と増えている。
これは、２０４９年、当時の自政党総理、片刃左陣かたばさじんが消費税撤廃と、子供一人を生むと百万円支給を決めた。更に二人目三人目とそれぞれ百万ずつ加算する方針を打ち出した。これには与野党が度肝を抜かれた。
これは、債務超過になると一部の与野党から批判が出たが、問題は発生しなかった。
現状、それらが実を結び経済発展も遂げ、現在の中越内閣に繋がった。
軍事費も過去１％から３％に上がったが、ＧＤＰの内核は更に増進し、１０％を超えるのもとなる。
それが、先に述べた自衛兵役という運用にも繋がったのだった。
その前には中国で不動産バブルが弾き、世界的な恐慌を見る事となった。
日本も例外ではなかったが、くしくもそれを乗り越える体力があった。
話を戻そう。
大型空母建造における意味合いが何処まで必要か、眼前にあるのはやはり中国共産党とロシアが主体となる。
この会議で若手からは、海上自衛軍が既に空母打撃群を運用しているのに、オーイックスが更に持つのは無意味ではないかというものだ。
しかし、多田が見据えていたのは、そんなものではなかった。