小日本帝国

亜細亜の虎

第三次海軍軍備拡充計画

経済が著しい成長を続ける日本は遂に明確な軍備増強を開始した。
特に著しかったのが海軍であった。
1936年にロンドン海軍軍縮条約は期限を迎える。
だが、すでに日本は国際協調の関係から第二次ロンドン海軍軍縮条約の批准手続きを行っていたが、イタリアが条約を更新しないと決定しており、またドイツではナチ党政権の元、海軍の大軍拡を行っておりこれに対抗するためには現状の保有トン数では不足していた。
そこで、条約に加盟した各国は制限トン数を一気に倍に緩和した。
これと同時に日米英の戦力比も見直されこの三国は対等とされた。
すでに中国やインドシナをその勢力下に加えており、日本の重要度は増していた。
それは日本政府も承知の上であり、これ幸いと戦力比の見直しを要求。
日本との関係を悪化させたくない英米はこれを認め日本海軍は新たに戦艦にして700000トン、空母にして189000トンの新規建造が容認されたのである。
これはもはや条約は無に帰したと言ってよかったが、現実的な問題としてイギリスやフランスはドイツやイタリアへの備えが喫緊の課題であったため致し方なかった。


第三次海軍軍備補充計画、通称③計画は以下のようにまとめられた。


③計画
戦艦：36000トン級戦艦8隻
空母：改蒼龍型空母8隻
軽巡：8500トン級8隻
駆逐艦以下32隻
航空関連予算：4億円


予算総額は17億円を超える大建艦計画であった。
合わせて16隻もの主力艦が建造されるこの計画は近代化され、拡張された造船所によっておよそ3年で建造することが可能であり、小日本主義の力とも言えた。
また、この建艦計画とは別に日本海軍は勢力圏内の各国に対してシーレーン防衛のための艦艇を売却していた。
改初春型の立ち位置であるこの駆逐艦は大量生産が前提の為、直線を多用した。
だが、武装に関しては一切の妥協は無く水上機を4機運用可能で、また12.7㎝連装両用砲を2基、三連装魚雷発射管2基を装備していた。
これを日本は合計で40隻を建造して各国に売却しなければならなかった。
そのため、拡張されて余裕があるはずの造船業は飽和状態に達しようとしていたのである。
だが、それは資金が国家から民間へ流入することを意味する。
景気対策の一環にもなりうるこの③計画はすぐに議会を通過し、1936年度から施行されていくことになる。
本来は1937年度から施行されるはずだったが、日本海軍としては条約が許す限り建艦を続ける気であり、すでに④計画の策定も行われているため少しでも早く建艦を終わらせる必要があった。
だから③計画を1936年中に開始する必要があったのである。