ワンチームで、勝利を

１６話：金融危機、ＧＭの破産とインフルエンザ

　当たり前だと優子に言われ、笑いながら、今回も優子・大明神の御利益をいただいたと、言うと、おおわらいになった。払い戻し金が、１４番、アドマイヤモナークの複勝、２２８０円で、２０枚で４５６００円の利益となった。

　その後、今回は、上野のビアホールに行って１時間、飲み食いして石上の子供のことを考えて１９時には解散して帰った。こうして、２００８年が終わり２００９年を迎えた。

　大恐慌以来の深刻な景気後退に見舞われた米国で２月、過去最大となる７８７２億ドル「約７０兆円」規模の景気対策法が成立。家計、企業向けの減税に加え、１２００億ドルを投じてブロードバンド「高速大容量」インターネットなどのインフラ整備を推進。

　地球温暖化防止に向けて環境、エネルギー分野に重点投資する、いわゆる「緑のニューディール」の目玉事業も盛り込まれた。景気対策の効果もあり、米国経済は７～９月期にプラス成長に回復した。

　オバマ大統領は、景気対策を通じて２年間で３５０万人以上の雇用維持・創出を目指すとしたが、１１月の失業率は１０％と、高止まりしたまま。経済の７割を占める個人消費の本格的な景気回復は、厳しい。

　金融危機に端を発した世界同時不況が、電機や自動車など輸出企業の業績を直撃した。需要の激減が響き、２００９年３月期の連結決算で電機大手８社は合計２兆円超の純損失を計上。トヨタ自動車も純損益が２兆円以上悪化し、約４３６９億円の赤字に転落。

　各社は過剰な在庫の絞り込みに加え、経費の圧縮を迫られた。ソニーが１万６０００人の削減に踏み切るなど、雇用不安は非正規労働者にとどまらず正社員にも波及。

　春闘では未曽有の危機を乗り切るため、ベースアップを見送るだけでなく、電機大手のように定期昇給を凍結する動きも広がった。急激な業績悪化の責任を取り、大手企業のトップ交代も相次いだ。トヨタでは豊田章男社長が誕生、創業家の求心力に再生を託した。

　２０世紀の米産業界をリードしてきたビッグスリーのクライスラーが４月３０日、ＧＭが６月１日、それぞれ連邦破産法１１条「破産」に基づく会社更生手続きの適用を申請、経営破綻した。

　環境対応車など新時代への取り組みの遅れや、金融危機とその後の景気後退に見舞われたことが原因で、米国経済の地位低下を象徴する出来事となった。クライスラーは、イタリアの自動車大手フィアットと包括提携。

　そして、６月１０日、新会社クライスラーグループが誕生。米製造業では資産規模で最大の倒産劇となったＧＭも７月１０日、「シボレー」などの優良ブランドを引き継ぎ、政府が過半数株を握る「新生ＧＭ」として再出発を果たした。

　メキシコや米国で豚に由来する新型インフルエンザが発生、多くの死者を含む感染者が出ていることが４月に明らかになり、感染は瞬く間に世界中に拡大した。

　世界保健機関は同月末、新型インフルエンザに対する６段階の警戒レベルを「フェーズ３」から「４」「５」に立て続けに引き上げ、さらに６月１１日には世界的な大流行を意味する「フェーズ６」を宣言。

　ＷＨＯの発表によれば、１１月２９日時点での世界全体の累計死者数は８７６８人。ただ、個別の感染件数算定作業を停止した国が多く、実際の死者数はもっと多いとみられる。

　今回の新型は比較的症状の軽い弱毒型で、各国でのワクチン接種も１０月ごろから本格化したが、北半球が流行期の冬本番を迎え、感染者急増が懸念される。

　厚生労働省は５月９日、カナダから米国経由で帰国した大阪府立高生ら３人が新型インフルエンザに感染したと発表。同１６日に神戸市の高校生８人の国内感染が確認され、８月には沖縄県で初の死者が出た。

　国立感染症研究所は１２月４日、累積推計患者数が１２６４万人に上ると発表。感染者の死亡は疑い例も含め１００人を超えた。治療薬タミフルに耐性を示すウイルスが検出されたりワクチン接種後に感染し死亡したりするケースも見られた。

　政府は当初、水際対策に重点を置いた。しかし、感染拡大に伴い運用指針を改定、重症化の恐れがある患者を除いては自宅療養を原則とした。ワクチン接種を原則１回「高校生以下を除く」とし、接種スケジュールを前倒し。手洗いの徹底などを呼び掛けた。