小日本帝国

支那統一戦争

奉天政府の戦争準備

日本が恐慌を脱出したことは、その影響を強く受ける奉天政府にもプラスに働いた。
（今しか国民党に逆襲を仕掛ける機会は無い！）
張作霖らはそう思い立ち、急速に軍備を拡張させていく。
先の北伐により大損害を被った奉天軍ではあるものの、日本から大量の物資や兵器を貸与してもらうことで短期間で軍備増強を成し遂げようというのだ。
代わりに日本政府が要求した見返りは日本による占領予定地域の市場独占であった。


日本による武器貸与はすぐさま行われた。
ちょうど朝鮮戦争時の余剰品がかなりあったのである。
それは短機関銃であったり、野砲であったり、戦車なのだが最も大きかったのが襲撃機の貸与である。
日本は現在、帝国五カ年計画により航空機全般の強化に勤しんでいる。
そのため、現在陸軍が運用している襲撃機は必ず旧式となるのだ。
なら、需要がある奉天に貸与した方が良いに決まっている。
国民党はまともな航空戦力を持っていない。
それに、今は恐慌真っただ中である。
かなり早い段階で経済が回復した日本と違い、国民党はかなり苦しい状況に置かれている。
他国からの緊急輸入などはほぼ不可能と見て良かった。


奉天政府は次々と軍を増強させていく。
1933年の5月には戦車300両、航空機170機、野砲250門、歩兵50万の大兵力を持つまでに至ったのである。
また、これに加えて情報戦に置いては日本陸軍が全面的に協力し、海上に関しては一時的に日本海軍から4隻の初春型駆逐艦（睦月、如月、弥生、卯月）が奉天に貸与され海上交通の安全と、可能であれば国民党関係の船舶の拿捕を行う予定だった。
こうして万全の状態を整えた奉天政府は”短期決戦”を目標とする作戦を立案した。


支那は広大である。
もし、南京を陥落させたとしても奥へ奥へと引きずり込まれ最終的に敗北してしまう可能性がある。
これを避けたかった奉天政府は軍部に”短期決戦”を厳命したのである。
結果的に奉天軍部は”直隷平野で決戦にを挑む”という方針を決定した。
この俗に直隷決戦構想自体は、実は40年前にもあったのである。
だが、それを立案したのは日本軍であった。
日本軍はいつまでも講和を結ばない清に対して直隷平野で決戦を挑み、これを撃破して日清戦争を終わらせようとしていた。
ただし、直隷決戦は構想だけで終わった。
もし直隷決戦を行うと、清政府が崩壊する可能性があったのである。
そうなれば講和会議を行う相手がいなくなる。
直隷決戦は40年間眠り続け、ついに今行われようとしていたのである。