ワンチームで、勝利を

１４話：緊迫する世界情勢と石上夫妻の誕生

　７月１６日、１０時１３分、新潟県中越沖でマグニチュード６.８の地震が発生。柏崎市で最大震度６強の揺れを記録し、計１１人が死亡、２千人以上が重軽傷を負い、建物の全壊も約１２００棟に上った。

　震源地から約１６キロ離れた東京電力柏崎刈羽原発でも原子炉が緊急停止し変圧器火災や微量の放射能漏れなどのトラブルが発生。原子炉本体に大きな異常はなかったが、事務系の建屋や消火配管、タービンなど広範囲に損傷が見られた。

　また、自衛消防組織の不備や情報伝達の不手際、断層の過小評価などの問題も露呈。各電力会社も危機管理体制の整備や周辺地盤の再調査などに追われた。国際的な関心も高く、国際原子力機関「ＩＡＥＡ」の調査団も派遣された。

　８月１６日、埼玉県熊谷市と岐阜県多治見市で気温が４０.９度まで上昇。１９３３年７月２５日に山形市で記録した４０.８度を上回り、国内観測史上最高気温が７４年ぶりに更新された。

　８月は全国的に猛暑が続き、熱中症により救急車で病院に運ばれる人や死亡者が続出した。このため、八重さんと息子の勇一君は、マンションの中でエアコンをかけて十分に水分を取って過ごしていた。

　９月２０日、米国で低所得者向け高金利型「サブプライム」住宅ローンの焦げ付きが多発し、これをきっかけに世界の金融市場が大きく動揺した。リスクに対する警戒感が急速に高まった。

　そのため、８月以降、信用の収縮、株価急落、ドル安などが一気に加速。ローン債権を証券化した金融商品に投資していたヘッジファンドや金融機関は相場の急落で巨額の損失を計上、資金難で、破たんする会社が急増。

　米国や欧州の中央銀行は、市場に巨額の資金を供給。米国は利下げ、英国は住宅ローン会社への緊急融資に踏み込み、事態の沈静化を図った。これまで、実体経済に大きな影響はないが、２００８年は、大きな影響が心配された。

　一方、石上は、石上と八重の両親と富川夫妻の６人で、１２月２８日、神前結婚をし記念写真を撮り結婚と新しい石上勇一君の誕生を祝福。
「この時、富川優子は、八重と子供が、元気で、本当に良かったと感じ、流れる涙を拭こうともせず祝った」

　やがて２００８年を迎えた。もちろん石上夫妻と勇一君は、近くの神社にお参りに行き、石上の両親と八重の両親も来てくれた。その後、秋葉原の八重の店で、友人の富川夫妻も呼んで、盛大な新年会を催した。

　２００８年は、良い年になるようにと祈った。しかし、神は、要求をきいてくれず強欲な人間達に鉄槌を食らわした。まず、１月、中国製冷凍ギョーザを食べた千葉、兵庫両県の３家族１０人が中毒症状を訴え、うち女児が一時意識不明になった。

　ギョーザに日本で農薬使用が禁じられている有機リン系殺虫剤メタミドホスが検出された。製造元は中国河北省の食品会社「天洋食品」。高濃度だったことから人為的混入の疑いが強まり、日中の警察当局が捜査を開始。

　日本側は、メタミドホスが袋の内側から検出された上、成分に不純物が含まれており、日本で使われている高純度の試薬用とは異なるとして、国内の混入を否定。中国側は国内での混入可能性は極めて低いと主張した。

　しかし、中国で製造元関係者が事件後の回収品を食べ、中毒症状を起こしたことが、８月に判明した。中国の公安当局は、同社工場での混入を視野に捜査を進め始めた。

　５月１２日、中国四川省を震源とするマグニチュード８の大地震が発生。死者・行方不明者が８万人超の大惨事となり、北京五輪を控えた胡錦濤指導部に大きな衝撃を与えた。最も大きな被害を受けたのは、当時授業中だった子供達だった。

　学校の校舎倒壊で６５００人以上が死亡。校舎建設時の手抜き工事という根深い問題が潜んでいた。温家宝首相が迅速に被災地で陣頭指揮を執ったほか、震災直後には内外メディアの自由な取材を認めるなど異例の政府の対応に注目が集まった。

　さらに日本の国際緊急援助隊が他国に先駆けて駆け付け、中国の対日感情好転につながった。中国政府は、復興に全力を挙げているが、被災地が負った傷跡は大きい。

　９月、米国の住宅バブルが崩壊し低所得者向け高金利型「サブプライム」住宅ローンの焦げ付きが多発したことで、米欧金融機関の経営が急速に悪化、世界的な金融危機に発展した。米証券大手リーマン・ブラザーズの経営破綻で危機が深刻化。