久遠の海へ 再び陽が昇るとき

民主主義の崩壊

２－４

　もちろん、連合国のありとあらゆる全ての組織がそうではない。日本占領の主体的な国であるアメリカの、ホワイトハウスのごく一部は日本人を救おうとしていた。
　それは博愛主義や宗教的な理由からではない。日本をよく知る知日派だからこそ、共産主義の危険性を強く認識していたために他ならない。
　彼の行動原理はとても単純かつ明確だった。共産主義国家の台頭によりより多くのアメリカ人が犠牲になることを防ぐため、だ。

「知識ある軍人なら復員後、何かしらの職に戻れるでしょう。しかし、そうではない者、例えば徴兵された下級兵士など、知識持たざる者はそうではありません。その時、彼らが持つのは武力しかないのです。彼らが立ち上がった際、重度に武装した我々がそれを収めることは簡単でしょう。ただし、どれだけのアメリカ人が犠牲になるのか、そんなことに自国の愛国者たちを失ってもいいのか。深く考えていただきたい！」
　
　米政府を始め多くの組織は彼らの発言を鼻で笑い、なんならそうしてくれればジャップを管理できるとまで発していた。
　さらに、この日本人の保護についての発言がメディアに意図的に漏洩し、自称愛国者たちが彼らを攻めたてるまでに至った。息子を失った遺族や退役軍人らもそれに追従し、肩身が狭くなる一方だった。
　他国では外務省に位置するアメリカ国務省内で、知日派のトップであったジョン・マッケンジーは、省内の立場も日に日に悪化する環境の中で孤軍奮闘していた。対ドイツ戦で息子を1人失ってもなお、彼の意思は砕けていない。
　なお、マッケンジーの発言をメディアに提供したのは、同じ国務省内の者によるものだ。国務長官をはじめ、既に共産主義者が蔓延している国務省は、アメリカ本土における最大の共産主義者の拠点でもあった。

　
　朝鮮戦争の始まりで、国務省を始め多くの連合国は自らの失敗を身をもって知る事となる。そして、マッケンジーを始め共産主義の危険性を知る少数派は、日本の共産化を防ぐため自国民の犠牲をえばらざるを得ないことに嘆いた。