鉄壁防空艦隊

防空艦隊建設

具体案

艦隊の防空能力を高めるために日本海軍がまず行ったのは新型対空火器の開発であった。
現在の日本海軍は12.7cm高角砲や25mm機銃が主要な対空火器であった。
これらは現状の航空機に対しては十分であったが、航空機が進化を遂げることはもはや確定的であり、それに付随して対空火器も強化していかねばならない。
そこで軍令部は艦政本部に対して新型対空火器と射撃管制装置の開発を命じた。
また中口径の37mm機関砲や40mm機関砲のライセンス生産権を購入してこれを自国生産する予定だった。
狙いとしては長距離、中距離、そして短距離の対空戦闘に対応するためである。


艦隊の防空力強化は対空火器の更新とは別の方向でも試みられていた。
それが水上機母艦の建造である。
なんの脈絡もないかもしれないが、これは現在の時局を見れば分かる。
1930年というとロンドン海軍軍縮条約が締結された年であり、新造艦への監視の目は厳しいものがあった。
だから水上機母艦を建造するのである。
条約が失効した暁にはこれらを空母に改装するために。
やはり、艦隊防空において最も期待できるのは戦闘機による迎撃であった。
日本海軍、とりわけ山本はこのことを肌で感じており“防空専用の空母“の建造を考えるに至ったのである。
確かに、このいわば“防空空母“とも言えるこの艦は排水量でいうと10000トン程度で軽空母の部類に入る。
この軽空母に攻撃能力を付与すると艦載機数がかなり少なくなってしまう。
そこで、この際に軽空母の艦載機を全て戦闘機としてしまい爆弾や魚雷を格納してある空間に艦載機を収容しようと山本は考えたのだ。
それに戦闘機も60㎏爆弾位なら搭載できる。
60㎏爆弾なら潜水艦相手には十分有効である。
ならば、船団護衛任務にも動員できるためシーレーン防衛が比較的容易になるのである。
だが、あくまでこの防空空母の主任務であるため余裕が出たらの話である。


空母戦力の拡充はある程度目途が付いたが、その艦載機も強化せねばならない。
（ともかく大馬力のエンジンを確保せねばならない！）
そこで山本は外国に目を向けると、航空産業が手持つ無沙汰となっているちょうど良い国があった。
それがドイツである。
ドイツはヴェルサイユ条約により空軍をかなり制限されており、民需に依存していたドイツ航空産業は活況とは言えなかった。
加えて、現在は世界恐慌下である。
日本は積極的な財政出動により打撃の局限化に成功していたがドイツに関しては失業率が30％を超えていた。
それは航空産業にも言えることだった。
（ここでドイツの技術を吸収すれば、大馬力のエンジンが手に入る！）
こうして山本はドイツへ接触を図っていく。