閏述｜極限環境における経済活動の終端シナリオについて

第7章 成立パターンの例示

7.3 非直接的寄与行為の再評価

本節では、成立パターンにおいて見落とされがちな非直接的寄与行為が、どのように制度的安定に寄与しているかを再評価する。ここでいう非直接的寄与とは、即時的にカロリーの増加や生存効率係数の上昇として観測されない行為を指す。これらの行為は、短期的な指標上では低効率、あるいは無効率と評価されやすいが、成立パターンにおいては不可欠な役割を果たす。

非直接的寄与行為の典型例として、維持、点検、学習、記録、調停といった活動が挙げられる。これらは、生産や交換のように明確な CR 操作を伴わず、ML 上では存在感が薄い。しかし、これらの行為が欠如した場合、予測誤差の拡大や調整遅延が蓄積し、結果として制度全体が回収不能の境界へと近づく。

効率抑制型社会において、非直接的寄与行為は、意図的に保護される傾向がある。これは道徳的評価によるものではなく、経験的に、それらの行為が誤差を局所化し、連鎖を遮断する役割を持つことが認識されているためである。直接的な成果を生まない行為が制度内部に留まることで、変化の速度が緩和され、極端な最適化が抑制される。

また、非直接的寄与行為は、生存効率係数の予測モデルそのものを支える基盤として機能する。モデルの更新、前提条件の確認、過去事例の整理といった活動は、即時的な生存条件の改善には寄与しないが、誤った最適化を防ぐための前提を形成する。この点において、非直接的寄与行為は、効率の対極にあるのではなく、効率が暴走しないための制動装置として理解される。

成立パターンにおいて重要なのは、これらの行為が例外的に評価されるのではなく、制度の通常運用の一部として存在している点である。非直接的寄与は、特別な献身や犠牲として扱われない。その結果、行為の継続性が確保され、特定の個体への過度な負担集中が避けられる。

以上より、非直接的寄与行為の再評価は、成立パターンの理解に不可欠である。直接的な生産や交換だけを指標とした場合、制度は短期的に成立しているように見えても、内部では回収不能に向かう歪みが蓄積される。成立パターンとは、可視的な効率の背後で、不可視の寄与が維持されている状態として捉えられる。

本章で示した三つの成立パターンは、いずれも回収不能・代替不能の境界から距離を保つための異なる方法を示している。次章では、これと対照的に、境界へと収束していく破綻パターンの例示を行う。

【参考文献】
ハンナ・R・ブレイク『役に立たない仕事が社会を支える』（ノード社会分析叢書、2181）
アレックス・チャン『壊れないための仕事――メンテナンスの経済学』（オービタル・ワークス出版、2186）
デイヴィッド・R・コリンズ「個人化の過剰と制度的摩擦――2000年代における社会調整能力の低下」（『比較社会制度研究』第42巻第3号、2109）