風紋（Sand Ripples）～あの頃だってそうだった～

第十一章調査員派遣

第十一章第九節（国権回復運動）

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　多門二郎たもんじろう第二師団長の追撃が始まった直後の十八日、パリの新聞は早くも「日本軍がチチハルを占領」と大見出しに掲げた。

　その反響は大きく、多くの理事たちが「このような情勢の下で『五大綱交渉』を行うなど、保障占領下で交渉を強要するにひとしい！」と、激しく日本を論難した。
　いったんは改善したと思われた理事会の対日感情は再び悪化して、ブリアン議長ですら「聯盟としても行くところまで行くしかない」など投げやりなセリフを、二度も吐いた。

　理事会に漂いはじめた暗雲を見て取った芳澤は、すぐさま幣原外相へ宛てて「大綱交渉に対する理事会の諒解を取り付けるのが難しくなったから、視察員の受け入れを『大綱協定』問題と切り離して承諾してほしい」と泣きついた。
　だが日本の国論はもはや、その種の妥協を許すほど穏やかなものではなくなっていた。

　もともと国民党政府による「国権回復運動」は、上海や南京など同党の勢力圏となる揚子江沿岸の諸都市で猛威を振るっていた。
　事変が勃発するとこれら方面の排日・排日貨はさらに勢いを増し、「対日経済断交」を掲げて一切の通商を途絶したのみならず、邦人居留民への生活物資の供給すら拒否しはじめた。そして党の指示に従わない華人商人を吊るし上げたりリンチにかけたりと、常軌を逸した非道な振る舞いが蔓延していった。

　これらの事情が内地へ伝わると、“こだま”のように日本の対華感情も悪化して、それに乗じた扇動家たちがさらに大衆を煽り立てるという悪循環が起こっていたのだ。
　十一月十八日付の幣原外相からの訓電は、その苦境を良く言い表している。

　「我が国論は各階級を通して対華強硬論に一致し、ことに従来なら満洲の問題に関して比較的冷淡だった一般民衆までが、今や過去二大戦争※１当時の状況を彷彿させるものがある（中略）。
　　政府においては（中略）国論の極端化を防止するのに努めるのはもちろんだが、みだりにこれを抑え込もうとすれば国民の対華感情はたちまち国内へと転じ、一部の極端な者たち※２の策動とも相まって、由々しき事態を惹起する危険性を孕んでいる」
　※１日清、日露戦争の意。
　※２「三月事件」、「十月事件」など軍部内外の政治改革派を指す。

　また訓電が「これら国内の事情により政府対軍部および、軍中央部対出先軍憲の関係にも極めて微妙な影響を及ぼし云々」と、関東軍対軍中央部の軋轢あつれきにも言及している点は要注意だ。中央が関東軍の“先走り”を抑えようとすれば、その反動は却って国内の空気を不穏な方向へ走らせてしまう。
　「この点は、目下政府の最も苦心しているところである」－－と。

　聯盟との“折り合い”を望む芳澤へ向けて外相は、「交渉の成立を急ぐあまり、安易にこれまでの主張を曲げて妥協すれば、後日これを実行する段になって言ったことを守れなくなる。それでは国家の威信に与える影響はより深刻である」とにべもなかった。
　本国から色よい返事を得られなかった芳澤は、理事会へ視察員派遣問題に対する日本側の回答期限を延ばしてもらうよう申し出た。その一方で再度幣原外相を説得し、再度政府の回答を請訓した。