琉球お爺いの綺談

日ノ本、二大政党制

日ノ本、二大政党への道 国を護る陸海軍、民を護る護衛総体

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　国軍の目的は、国体と国益を護ることである。
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　帝国陸海軍は、世界と戦える正面戦力を確保することが、求められていた。しかしながら、ソビエト赤軍と互角に戦う、帝国陸軍の設立は、困難を極めていた。イギリス海軍、アメリカ海軍と互角に戦う、帝国海軍の設立は、莫大な資金を必要としたのである。

　帝国陸海軍は、国際連盟の常任理事国であり、英、米、日、仏、伊の世界五大国の一角を占めるには、強力な陸海軍を必要としたのである。

　拡大する海軍の予算を削減するため、アメリカの提案が国際連盟に上げられ、海軍軍縮条約について討議することとなった。海軍軍縮条約は、主力艦を制限することが前提となっていた。帝国海軍が、提唱していた八八計画は、日本の国家予算総額を三割食い潰し、維持コストに国家予算の四割を必要とした。しかしながら、このような計画は、机上の空論で在り、不可能に近い状況であった。



　海軍軍縮条約で、世界最強の七大戦艦、ビッグ７が定められた。



　ビッグ７は、国際連盟の軍縮条約によって、下記に定められた。
　　イギリスは、「ネルソン」「ロドニー」
　　アメリカは、「コロラド」「メリーランド」
　　日本は、「長門」と「陸奥」
　　フランス「ダンケルク」
　以上、七隻である。

　新聞報道では、日本は、英、米に並ぶ、最強の戦艦２隻を保有する大国になったと報道された。報道の中で、「長門」「陸奥」は、世界最強の戦艦として、帝国海軍の象徴となったのである。





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　護衛総体は、各国に駐留する。
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　大日本帝国護衛総体は、海上は、大陸との交易だけでなく、東南アジア地域との交易、南洋諸島との交易までを対象としていた。特に、東南アジアのタイとの交渉の結果として、レムチャパン港に工務学校を開設し、地元住民の技術教育をも実施したのである。タイのレムチャパン港は、東南アジア方面隊の根拠地であった。

　帝国護衛総体は、国外の駐留拠点としては、東南アジア方面がタイ、南洋方面がトラック諸島、上海方面が上海、旅順方面が旅順、北海方面がウラジオストクとしていた。

　護衛総体の戦力は、海防艦を中心として、航空戦力は水上機が主体で在り、商船や輸送船に武装させたものであった。護衛総体の目的は、航路の安全確保であり、交易品の輸送であった。

　護衛総体は、大連を拠点として、満洲との交易を担当する第一護衛総体、レムチャパン港を拠点として、台湾から東南アジア地域を担当する第二護衛総体、トラック諸島を拠点として、南洋の島嶼地域を担当する第三護衛総体があった。艦隊と言う表現をせず、総体という呼び方をするのは、軍縮条約からの流れであった。

　護衛総体は、航路を巡視する総体だけでなく、香港、上海、ウラジオストク、ニコラエフスク、大泊といった拠点とする海防隊が配備されていた。

　護衛総体は、内務省警察庁警備局に所属していて、警護や護衛を含めた任務を担当していた。本土では、横須賀、呉、佐世保、舞鶴の鎮守府に併設されていた。さらに、青森大湊警備府、樺太大泊警備府にも、本土警備局が設置された。

　陸上は、国有鉄道および郵便事業を中心として、鉄道都市警備局が配備され、電信等の通信事業が加えられた。工兵学校の業務としては、各地の鉄道や郵便の物流事業、電信や電話等の通信事業、上下水道の維持管理や廃棄物処理といったインフラ整備事業へ技術者を送り出すことであった。設立当初は、各歩兵師団から抽出し、工兵学校で学んだが、各地の尋常小学校から入学する者達も増えていった。結果として修了者が、軍務として就くのではなく、民間鉄道会社に入社する場合もあり、工兵学校から工務学校に改名された。

　本土の護衛総体は、各地で生じる災害等が生じた場合は、工務学校から出動し、各地で復旧作業および復興事業を担う部隊となった。復旧復興事業を担当するため、１０トン未満の豆重機や豆建機の開発や配備も進められたのである。豆重機や豆建機は、大陸や南洋庁にも配備され、活躍することとなる。