熱血科学者の子が環境問題に挑戦

２６話：パリバショック後の米国金融危機でパニック

　２００７年９月、薄井幸一は、日本ＩＢＭを受験し、面接試験を終えた。数日後、内定の通知を受けると大喜びした。ドル・円は約１０円、ユーロ・円は約１５円、ポンド・円は約２０円、それぞれ1週間で大きく下落した。

　そもそも２００６年頃から米国の住宅市場が変調をきたしていた。そのため、サブプライムローン等の延滞や債務不履行が増えた。そして、２００７年にはサブプライムローン関連の証券化商品のリスクが話題になった。

　その中で「パリバショック」が起こりリスクが現実のものとなった。実際、ショック後の市場では、サブプライムローン関連の買い手がつかず、解約に対応するための現金化が困難になった。それまで積極的に購入していた欧米の投資家が大きく動揺し信用不安が台頭。

　当時、金融当局や市場関係者、金融機関もサブプライム問題の深刻性を十分に認識せず、一時、鎮静化の兆しが見られた。その後、２００７年１１月５日、早朝、証券会社の担当者から任天堂の株価が、７０８００円と高いから売りと言われた。

　そして、任天堂株、千株全部、成り行き売りを指示、すぐ売れて、税引き後利益が６億３千円となり資産合計が、７億７千万円となった。それが解り、薄井富一は、庄司さんに、あと２億７千万円を投資する知らせると大喜びしてくれ残金５億円となった。

　やがて２００７年が終わり２００８年を迎えた。すると、日経平均株価が下がり始めた。アメリカでは、２００８年３月、米国第５位の投資銀行ベア・スターンズは、デフォルト「債務不履行」に陥ったが、ＪＰモルガンによる買収で救済された。

　しかし、２００８年９月、大手投資銀行リーマン・ブラザーズは３千億ドルの負債を抱える史上最大規模の破綻となった。一方、薄井幸一は、２００８年４月を迎え、日本橋の日本ＩＢＭ本社に出勤した。

　その後、研修に入り、一週間後、サービスエンジニア科に配属されて、約３ケ月のソフトウェア研修を受けることになった。研修と言っても自宅から通い、定時１８時には、会社から帰れた。しかし、内容は、高度で、自宅に宿題を持ち帰り、勉強したり覚えたりする日々を過ごした。

この頃、薄井富一は、新しく誕生したＥＴＦ「上場投資信託」興味を持っていた。簡単に言えば、毎日、価格が決まる金「ゴールド」の価格が、日本の株式市場の売買時間に、まるで株のように売買できる物だ。

　そこで、最近の金「ゴールド」の価格が、安いと見て、ＳＰＤＲ・ゴールド売買しようと考えた。その中でも薄井富一は、金「ゴールド」に興味を持っていた。売買の方法は、日本株売買と全く同じであった。

　数日、考えた末、金「ゴールド」価格が、安いと読んだ。そして、ＳＰＤＲ・ゴールドに注視し始めた。そして２００８年１０月２７日、早朝、６７２０円の気配値を見て３千株、成り行き買い注文をいれ６７２万円で買えた。

　翌１０月２８日、早朝、６８００円の気配値を見て３千株、成り行き買い注文をいれ６８０万円で買えた。その後、１１月１３日、早朝、６８７０円の気配値を見て３千万株、成り行き買い注文をいれ６８７万円で買えた。

　これで、３万株を２０３９万円で購入した。これで、ＳＰＤＲゴールドを合計９千株を６１１７万円で購入した。その後、日経平均株価も急降下し、２００８年１０月２７日の最安値７１６３円となり昨年末からの下落率は最大５３％超。

　それにつれ、企業活動や個人消費が落ち込んだ。９月以降は米金融大手リーマン・ブラザーズの倒産で株の投げ売りが加速。中でも１０月１６日は、欧米の大手金融機関の連鎖倒産懸念から１１．４％安と１９５３年のスターリン暴落を超える下げ率を記録した。

　これにより１９８７年のブラックマンデーの１４.９％安に次ぐ過去２番目の急落。中国、インドなどの新興国からの需要拡大や投機的取引で、原油価格が夏場にかけて急騰。これに伴い、ガソリン価格をはじめ物価が急上昇。

　ニューヨーク市場の原油先物相場は、７月に史上最高値となる１バレル・１４７ドルまで上げた。これにより米国製自動車が、販売不振に陥った。そのため企業のマインドが、冷え込んで、太陽光発電どころではなくなった。

　このため新規太陽光発電の設置の話が、当分の間、凍結されて、設置してある太陽光発電設備の保守・管理の仕事だけになった。そのため薄井富一は、一人で、週に１，２回、御殿場に行き、太陽光発電装置の点検をして、その後、近くの温泉に通い始めた。

　この不景気の中、２００９年があけた。初詣に出かけ景気の回復と家族の健康を祈願した。２００９年、金融危機に端を発した世界同時不況が、電機や自動車など輸出企業の業績を直撃。需要の激減が響いた。

　その結果、２００９年３月期の連結決算で電機大手８社は合計２兆円超の純損失を計上。トヨタ自動車も純損益が２兆円以上悪化、約４３６９億円の赤字に転落。ソニーが１万６０００人の削減は、非正規にとどまらず正社員にも波及。

　春闘では、ベースアップを見送るだけでなく、電機大手のように定期昇給を凍結する動きも広がった。急激な業績悪化の責任を取り、大手企業のトップ交代も相次いだ。