みんな善いことだと思ってた

【第二章：天災と人災（2028年）】

第29話：資料No.028（厚生労働省DMATの内部通達メモ）2028年

【資料No.028】
資料種別：厚生労働省・災害派遣医療チーム（DMAT）事務局 内部通達メモ（電子メールの写し）
記録年：2028年

(以下は、南海トラフ被災地の医療体制が崩壊状態に陥る中、DMAT事務局から全国の派遣チーム責任者宛てに送られた、状況認識を統一するための内部通達の写しである。この文書は、編纂者が旧厚生労働省のサーバーに残されていた電子記録の中から発見した。現場の医師やNPO関係者が報告していた二つの異常な現象――「踊り病」と「熊の凶暴化」――が、中央の専門家たちによって、いかにして無関係な事象として切り離され、矮小化されていったか。その最初の、そして決定的な判断が、この事務的な文書の中に記されている)

文書管理番号： MHLW-DMAT-28-INFO-1015
発信日時： 2028年10月15日 17:30
発信元： 厚生労働省DMAT事務局・疫学情報分析班
宛先： 全災害派遣医療チーム 各位
件名：【重要・情報共有】被災地における特定症状群（通称：踊り病）および、野生動物による被害に関する統一見解について

各位

南海トラフ巨大地震発生以降の、各チームの昼夜を分かたぬ献身的な活動に、事務局として心より敬意を表する。

さて、標記の件に関し、現在、複数の被災地（特に高知県、静岡県、和歌山県）の避難所において報告が相次いでいる、原因不明の集団的な精神・身体症状（一部で「踊り病」「クネクネ病」等と呼称されているもの）と、同時期に東北地方等で多発している、ツキノワグマによる人身被害の増大について、政府対策本部に設置された合同専門家会議による、現時点での統一見解がまとまったため、ここに通達する。

現場の混乱を避け、被災者への適切な情報提供を行うため、各チームにおいては、本通達の内容を正確に理解し、これに基づいた対応を行うこと。

1. 南海トラフ被災地における原因不明の集団死（通称：踊り病）について

現状の認識：
高知県、静岡県、和歌山県、宮崎県等の大規模避難所において、避難者が夜間に「踊るような」奇妙な常同行動を示した後、約一ヶ月で衰弱死に至るという、類似の症例が数百件単位で報告されている。一部の現場医師からは、「未知のウイルス性脳炎」の可能性を指摘する声も上がっている。

合同専門家会議による結論：
現時点では、本件を単一の「未知のウイルス」によるパンデミックと断定するには、科学的根拠が著しく不足している。
むしろ、以下の複合的な要因によって引き起こされた、大規模な感染症クラスターと見るのが、最も合理的であると結論付ける。

(a) 劣悪な衛生環境：
断水、食料不足、過密な避難所生活といった劣悪な衛生環境が、被災者の免疫力を著しく低下させている。

(b) 既存病原体の変異・活性化：
臨時埋葬許可法に基づき、多数のご遺体が土葬された影響で、土壌中の常在菌やウイルスが、これまでにない形で活性化、あるいは変異し、新たな病原性を獲得した可能性は否定できない。特に、破傷風菌やレジオネラ菌といった、土壌や水を媒介とする病原体の、非典型的な症状としての集団発生が強く疑われる。

(c) 災害ストレスによる精神的影響：
津波による家族や住居の喪失といった、極度の精神的ストレスが、被災者の身体に深刻な影響を及ぼしていることは疑いようがない。いわゆる「踊り」と報告されている症状は、これらの精神的ショックが引き起こした、一種の「集団ヒステリー」あるいは「心因性運動障害」である可能性も併せて考慮すべきである。

今後の対応方針：
したがって、各チームは、本件を「オカルト的な怪異」や「未知の殺人ウイルス」といった、いたずらに被災者の不安を煽るような言説とは一線を画し、あくまで「災害下における、劣悪な衛生環境が引き起こした、複合的な感染症クラスターおよび、それに伴う集団的な心因反応」として、冷静に対処すること。
対応としては、避難所の衛生環境の改善（消毒の徹底、水の煮沸指導）、ならびに、精神的な不調を訴える被災者への傾聴とカウンセリングといった、基本的な公衆衛生活動および、メンタルヘルスケアを地道に継続することが、最も重要である。

2. 東北地方等で多発する熊の凶暴化について

現状の認識：
岩手県、および北関東の一部地域において、熊による人身被害が例年になく増加している。一部の地方メディアでは、これを南海トラフ被災地で発生している「踊り病」と関連付ける、非科学的な報道も見られる。

合同専門家会議による結論：
本件と、南日本で発生している集団死との間に、直接的な因果関係を認めることはできない。
熊の凶暴化は、あくまで南海トラフ巨大地震がもたらした、間接的な生態系への影響と考えるのが妥当である。

(a) 地殻変動による生息地の変化：
南海トラフを震源とする巨大地震は、日本列島全体の地殻に微細な変動をもたらした。これにより、東北地方の山林においても、地下水位の変化や、植生の変化が起き、熊の行動範囲に影響を与えている可能性がある。

(b) 人間の活動の変化：
地震後、国家的なリソースが南日本の復興に集中した結果、東北地方の山林管理や、鳥獣被害対策の予算が削減され、パトロール等が手薄になっている。これが、熊が人里へ出没しやすくなった一因とも考えられる。

今後の対応方針：
本件は、厚生労働省の管轄する「感染症」の問題ではなく、あくまで環境省および農林水産省が管轄する「鳥獣被害」の問題として、切り分けて対応すべきである。DMATの任務範囲外であるため、これ以上の憶測や、被災地での症例との安易な関連付けは、厳に慎むこと。

3. 総括
未曾有の国難において、現場が混乱し、様々な流言飛語が飛び交うことは避けられない。しかし、我々医療専門家は、いかなる時も科学的根拠に基づき、冷静かつ合理的な判断を下す責務を負っている。

「踊り病」は衛生問題であり、「熊被害」は環境問題である。
この二つの事象は、全く別の問題として、それぞれの担当省庁が、それぞれの専門的知見に基づいて対処すべきである。

各チームにおかれては、本通達の趣旨を深く理解し、明日以降の活動に臨まれたい。

以上