世界大戦は終わらない

オスマン帝国の黄昏

オスマン帝国の黄昏04 コミンテルンの創設と日本

　シリアからシナイ半島までの地域は、イギリスの三枚舌外交による結果もあって、国際連盟による干渉地域となっていた。ハイファからエルサレムの鉄道路線は、イギリスに敷設権があり、イギリスとの共同という形で、日本が敷設し運用する地域となっていた。

　イギリスは、ハイファからイラクに向けて、鉄道路線の敷設を進めていて、バクダットを経由してペルシャ湾までを予定工区としていた。フランスは、シリアの石油資源を確保を進めて、エネルギー供給地として軍を送り込んでいた。

　日本は、満洲に油田が発見されたことで、中東への優先順位が下がり、中東派遣軍は、補充という形での増派となったのである。人事異動の形によって、年に陸軍に10名、工兵隊100名が送られてきていた。日本の官僚は、平時体制なので、戦況が良いか悪いかでは動かないのである。極東ロシアでの派遣軍に、被害が拡大しているのは、被害状況に関係なく異動が発生するというのもあったのである。被害が無かった部隊が異動して、奉天の後方勤務となり、被害が大きかった部隊が、残留となってさらに被害が拡大する、お役所の対応というのは、後手後手になるのである。

  世界大戦後の世界は、東欧の独立に始まり、共産系全体主義国家ソビエト連邦との対立が生まれ、東西対決の流れとなります。これは、史実も同じでなのですが、イギリスが、共産系全体主義国家ソビエト連邦と会話が可能であるとして、無駄な外交交渉を２０年も続けた結果、スターリンに騙されアメリカに怯えたイギリスが、ドイツと敵対して、共産系全体主義国家ソビエト連邦を味方にした結果、日本は第二次世界大戦に巻き込まれていくことになります。

　オスマントルコ帝国はトルコ共和国となったことで、分割されて権益の大半を失った結果、国力の大半を喪失して、小国に転落することとなった。

　史実上の日本が選択に選べたのは、ソビエト連邦の動きに合わせて、徹底的に反共体制を貫き、対ソ工作に全力を傾けることにあります。このためには、どうしても満洲利権の連合国での分配を必要として、列強諸国家を満洲に引き込むために、ロマノフ家の逃亡作戦を立案実行したことになります。日本側が、ロマノフ家を必要としたのは、外交上の調整作業が、当時の日本には厳しかったことがあります。


　世界大戦後の大正13年1924年あたりまでのレーニン体制は、国内統制を秘密警察で粛清掌握し、世界中に革命を輸出して、世界の共産化を図るというものでした。世界への革命輸出システムとして、「コミンテルン」が創設され、日本の北一輝や尾崎秀実といった似たような考えをする人間を引き込む体制を築いた。

　Wikiの記述からすれば、堺利彦・山川均・近藤栄蔵・橋浦時雄・渡辺満三・高津正道らが、「日本共産党コミンテルン日本支部準備会」を設立している。

　レーニン死後の昭和元年1925年以降は、スターリン体制が確立する中で、レーニン体制下の「コミンテルン」に変質が生じていく。これは、世界革命からソ連邦一国の独裁体制確立を進める、スターリンによる方針転換である。方針転換による齟齬が、日本の「日本共産党コミンテルン日本支部準備会」内部での整合性が難しくなった。大日本帝国のコミンテルンは、世界中に移民を展開した海外日本人の互助会が、背景として存在している。

　世界中に移民となった、日系移民の人達が、国家の支援がほとんど無く、自分たちで自分たちの世界を切り開かなければならなかった。北米で有色人種の排斥を受けたことが、諸岡幸麿達の義勇兵としての世界大戦への参戦となった。第二次世界大戦では、日系移民による第442連隊戦闘団がアメリカ軍として参戦した結果として、日本人に対する偏見との戦い方となった。





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　日本政府や政治家が持つ、根本的な問題となるのは、継続性の無さである。
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　日本は、国際連盟の中で「人種差別撤廃」を提唱したが、国際連盟での承認は得られなかった。結果として、アメリカを含めて、南北アメリカ大陸の日系移民や大陸への移民が、非常に厳しい状況下に置かれることにあった。コミンテルンの活動が拡大するのは、世界中に広がった日系移民が、移民内部で結成した互助会と結びついた結果である。コミンテルンの活動が、日本政府の方針を誤らせたという意見が最近はあるが、一番の問題は、世界中に移民を送りつけながら、彼らへの支援ができなかった日本政府にも原因がある。

　「ゴッド・ファーザー」に代表されるように、イタリア系移民が、シチリアン・マフィアを形成したのは、食えなかったからであり、本国の支援が無かったからである。中華の移民は、互助会を形成して、華僑となった。

　日系移民は互助会を形成して、「郷に入りては郷に従え」という中で、移民した国民となるために、軍に志願し戦争で戦い死ぬことで、忠誠を示して、移民した国の国民になろうとしたのである。日系移民の在り方は、互助会を形成するまでは、どこの民族とも同じであるが、移民した国とのスタンスが他国とは異なるのが特徴である。正直に言って、海外における日本人の信用は、こういった日系移民の方が築いたモノであり、海外に出かける日本人は、先人の恩義を忘れてはならない。

　野球でいえば、村上雅則が1964年に挑戦し、日本人初のメジャーリーガーとなり、野茂が日本人として活躍して、イチローが確立していった流れは、日本人が海外に進出する基本的な流れとなる。

　日米の約束事の無い状態から、日米間で約束事を築き、アメリカで活躍することで、日米の組織体制を築き上げていく。これは、日米双方の組織が、ビジネスパートナーとなっていく流れでもあり、後のＷＢＣを開催する流れともなった。

　1991年にＪリーグが設立され、1994年の「ドーハの悲劇」、1998年のワールドカップ予選突破、2002年のワールドカップ開催。この流れもまた、世界中と協調しながら、自国の存在価値を高めるという手法であった。

　こういった国際活動ができるようになったのは、バブル崩壊期1991年-1993年以降の流れである。1990年以前は、海外で１対１で話すのはともかく、複数の人間と会議を行えるほど、日本のコミュニケーション能力が高くない状況であった。つまりは、外交を行うのに、国際連盟内の会議という状況は、最も日本が不得意とした国際外交の場であった。このことは、欧米にも理解されていたようで、日本が外交としては二流国であり、イレギュラーに対応できる外交官は、ほとんどいなかったのである。

　しかしながら、民間では粘り強く海外進出が進められていて、武芸の分野としては、日本が講道館柔道を世界に広める流れがあり、様々な問題があるにしても、最終的には世界の組技系格闘技を纏める世界組織の流れとなった。

　20世紀初頭の日本人にとって、偏見や不平等というのは、元々が当たり前であり、日本人の中でも偏見や不平等があり、イジメなどの対象ともなっていた。日本人は、そういう認識の中で、海外に出ると、日本人同士の繋がりを大切にしながらも、訪れた土地の風俗習慣を尊重しながら、自分達の風俗習慣を融合させていく流れとして、日系人の立場を形成していった。





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　コミンテルンの影響を一番受けたのは、日本の本国である。
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　コミンテルンの影響は、コメ騒動や昭和恐慌といった経済的な困窮から、日本国内に大きく浸透してしまった結果、政治の混乱に拍車をかけてしまったのである。

　困ったことに、日本の場合、「一天万乗の大君が下に、大御宝としての我ら有り」という根本的に、「魂を持つモノ」として認めるという根幹がある。さらには、万物にすべて神々が宿り、「八百万の神々」が存在し、恵みと徒なす「神」を許容する信仰形態があった。

　2021年になっても、日本に左翼団体さんが、一定勢力を広げるのは、日本人が持つ相互扶助との相性が良い結果である。天皇制を認めた上での日本共○党は、一定の勢力を維持してしまう、ロビー活動団体となっている。ロビー活動の内容は、親中派としての活動であり、大陸派の活動しての問題が山積するにしても、一定の支持者を持った活動団体となっている。

　こういった全体主義的共産活動は、日本では浸透しやすいが、反発も強いため、大きな活動には成り難い。最も貧困層が拡大し、生活が厳しかった時代が、最も過激な活動を実行する時代となった。5.15事件1932年や2.26事件1936年は、こういった貧困層からの反発が生み出した事件であり、当時の日本が持っていた逼塞感の脱却をテロで図った事件である。

　史実戦後の昭和期、共○党活動が、活性化しても議会勢力になれないのは、日本の経済状況が、戦後の昭和に拡大の一途を辿り、所得倍増から一億総中流社会なる状況になったとも言われた結果である。この時期は、貧困層が圧倒的少数派になっていく時代であり、安保闘争を試みても、結果的には壊滅的な打撃を受けたのは、左派活動家の方となった。戦後の日本は、徹底したテロを敵とする国家として、形成されていったのである。戦後の国有会社は、国鉄、電信電話や郵便局といった国有企業が、復員兵を大量雇用し寡婦を大量採用することで、失業者の増大を防いだ。結果として国有企業の人件費に年齢の不平衡が生じ、国有会社の赤字化に繋がっていくことになる。戦後昭和の切符切は、復員兵が多く採用されており、郵政外務と呼ばれる職も多くが、復員兵の失業対策でもあった。郵便局の受付、駅構内の売店、電話交換手には、大量の戦争寡婦が採用されていた。国有企業の民営化は、赤字による圧迫という話が多かったが、人件費の多くは、敗戦時の大量雇用による歪な年齢構成から来るモノであった。

　三公社五現業（電信電話公社、専売公社、国有鉄道）民営化が、進められた理由として、人件費の高騰が上げられるが、敗戦時に復員兵や寡婦の大量雇用を実施し、年功序列で俸給が加算されていけば、あたりまえのように人件費は高騰する。そして、１０年ほど経過すれば、敗戦時に増員した人達は、定年退職を迎えるので、本来であれば人件費の高騰は自動的に解消される予定であった。

　しかしながら、政府の行動は、そういった事情に関係なく、三公社五現業の民営化を進めた。三公社五現業の民営化後は、ＪＨ等の特殊法人に雇用が集中し、人件費の押上げが行われた。ＪＲの民営化後の自動改札機設置が遅れたのは、この人材の歪さが招いた結果であり、ＪＨのＥＴＣ化の遅れもまた、インターチェンジの人を配置する必要があったからである。

　小泉政権以降は、こういった人員配置の歪さ等は配慮されず、官から民に移管し、規制を緩和すれば景気が回復するという考え方から、郵政の民営化がすすめられた。特殊法人の民営化がすすめられたのも、小泉政権以降の流れとなる。

　コミンテルンの影響を結果的に日本が強く影響を受ける結果となったのは、日本人の感覚として、持てる者がハンデを持って、持たざる者と対峙するという考え方である。北斗○拳という漫画で、ケンシロウという救世主が登場し、水戸○門や暴れん坊な葵の御紋は、勧善懲悪に見えるだけの、無解決な対処でしかないということを理解しなければならない。日本は、将棋の「駒落」や囲碁の「置石」といった、ハンデキャップマッチが前提でなければ、公平な勝負にならないという発想がある。「新自由主義」のように、機会はあげるけど、ハンデはやらないという考え方は、日本では理解はしても納得はしない。

　今現在の日本を覆ている逼塞感は、小泉政権に投票した時に捨てたハズである、結果平等を求めて、機会を求めるだけでなく、機会にハンデを求めて得られないことを不満とする問題である。欧米であれば、自分の才能が無い結果で納得しなければならないとするが、日本の場合は才能差にハンデを要求する考え方の方が強いのである。

　今の若い日本人であれば、才能に恵まれ、上昇していく人を止めたり、足を引っ張ることを必死で実行する。さらには、才能がある相手に対して平気でハンデを要求しながら、自分より才能が劣る者にハンデをやる気が無い。日本が持っている逼塞感は、才能格差があるのは許せても、ハンデが無いのが許せないという感覚から発生している。

　一人の天才が、世界を変えて、大儲けすることを、日本人は納得していない。自分に与えられる機会にハンデが無いことを不満とし、環境が悪いとして、自分は悪くない才能があるという、考え方に支配されている。小学校のかけっこで、ゴールに一緒に入る必要は無いが、タイムに従って距離にハンデをつけることを、当然の権利として要求しているようなモノである。