世界大戦は終わらない

国際連盟の闇

国際連盟の闇03 インターネットとＧＰＳは、情報支配構想に基づいた、戦略兵器である

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　情報は、世界を制する。
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　東西冷戦が、自由主義経済の勝利に終わったが、最終的にパックス・アメリカーナを自由主義経済圏の盟主としたのは、2000年サミットでゴア副大統領が提唱し、世界を巻き込んだインターネットによる戦略構想である。通信インフラという基本インフラ技術を国際規格という名目で、インターネットという戦略兵器を用いることで、アメリカは独占支配体制を確立したのである。

　GPSという位置情報システムもまた、1970年代から開発がすすめられた、味方と味方以外を識別し、位置情報を獲得するために開発された、アメリカの戦略兵器である。GPSというシステムを利用して、日本では「カーナビゲーションシステム」が生まれ、利用されるようになったのである。

　アメリカのＧＰＳによる一極支配を防ぐため、日本の準天頂衛星みちびき、欧州のGalileo、中国のBeiDou、ロシアのGLONASSが、宇宙空間から世界を覆っている。これもまた、世界戦略の並立であり、グローバルと国家、WorldとLocal、組織と個人、様々な並立を生み出している。

　理論だけを考えれば、位置情報システムが必要とする衛星よりも、遥かに多くの衛星が位置情報システムに使用されている。これは、位置情報システムそのものを独占されることで、国家が独自に必要とする位置情報システムが、確立することができなくなるためである。

　例えば、ＧＰＳシステムのスクランブルが解除できなければ、航空機が位置情報を得られないとすれば、ＧＰＳシステムを握る国家は、国際交通のインフラを握る力を持つことになる。

　「インターネット」と「ＧＰＳ」は、パックス・アメリカーナによる世界制覇にあたって、活用された巨大な戦略兵器であった。冷戦崩壊の状況次第では、アメリカは「通信」と「物流」という、巨大なインフラを独占支配する可能性があったのである。湾岸戦争で、アメリカの味方として参戦したにも関わらず、GPSのセキュリティ解除ができず、ミサイルを目標に発射することすらできなかった結果、ガリレオが生まれ、半島の北から打ち上げられたミサイルが、本州を超えて太平洋に落下した時、データすら貰えなかった国は、準天頂衛星みちびきの打ち上げが決定された。

　位置情報システムとイーサネットを使った、通信インフラが融合することで、「物流」と「通信」は、寡占化が進んでいった。次世代通信５Ｇを巡って、日本の頭上を通過するように、技術戦争が起きたのは、紛れもない事実であり、トランプ政権が登場する一因ともなったのである。





　ｉｆ史の流れで、1918年から世界革命へとテロ輸出国家となったのが、ボリシェビキ・ソビエトであり、国際連盟が反ボリシェビキの対抗勢力となる。

　ボリシェビキ・ソビエトの革命輸出は、そのまま植民地での解放運動であり、独立運動として激化することとなる。対抗する、国際連盟は1920年代の極東ロシアでの戦闘は、協力的であったが、ボリシェビキ・ソビエトによる中南米への革命輸出が進むと、アメリカと欧州の中で軋轢が生じるようになった。1930年代からは、アフリカや中近東の独立運動も激化し、連合王国としてのパックス・ブリタニカが、衰退の一途を辿っていたのである。

　大陸政策では、「特区」の権益を国際連盟の理事国で分け合い、極東ロシア支援で国際連盟の協力が得られていた。チタの極東ロシアとボリシェビキ・ソビエトの戦争は、チタからバイカル湖畔までを国境が日替わりで変化する状況となっていた。蒙古共和国の西方で、白ロシア軍が抵抗を続けていることもあって、一進一退が続いていた。アメリカは、山東省の権益を日本から購入し、ドイツへの経済支援と共に、米独共同開発が大陸で進められることとなった。

　日本は、「特区」の権益を確保するために、ロマノフ家や愛新覚羅一族に協力を取付、満洲における鉄道権益の独占と都市整備、大規模土木治水事業によって、遼東半島での墾田開発事業を進めて米の生産量を拡大し、満洲での大豆やジャガイモの生産を大きく拡大させていったのである。蒙古および興安省への牧畜支援は、イギリスとドイツの支援を受けて、満洲里での獣医学科の設置を含めた、畜産支援体制を確立させたのである。

　ボリシェビキ・ソビエトは、東方戦線を抱えながら、西方戦線でフィンランドやバルト三国を占領し、ルーマニアからバルカン半島に勢力圏を伸ばし、共産主義国家を誕生させていた。ポーランドを占領し、ポーランド政府がダンツィヒに亡命政権を樹立すると、ダンツィヒ回廊を巡って、ドイツとの国境紛争から大規模な軍事衝突が生じるようになっていった。

　ドイツが反ボリシェビキ体制となることで、欧州はボリシェビキ・ソビエトへ対抗できる体制を築けた。ドイツのボリシェビキ・ソビエトに対する国防戦争については、フランスがごねたが、国際連盟内では支援することで一致し、一時的に賠償問題を凍結して、ドイツへの支援が開始されたのである。





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　ボリシェビキ・ソビエトによる革命輸出は、東欧での共産党政権乱立が進み、中近東からアフリカに独立支援運動が開始され、インド周辺地域独立運動が激化する形となって表れた。
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