シルクワーム

41、シュミレーションルーム（３）

テロ発生後数時間後　ホワイトハウス　ワシントンＤＣ　

　理久と眞を部屋に残し、シュミレーションルームに戻ったダリー・フィッツランド大尉とノアール・アイルランド大尉のもとに、席を外していた間に判明した、テロ事件解決につながる重要な分析結果がもたらされた。国家安全保障省が、これまで得た情報を元に分析したものだ。

　まず直接、テロを引き起こしたのはソマリアの組織だと推定された。

　キートン首相御用達の美容室の従業員が、理久と眞の情報を流した相手がソマリア人で、さらに、自然史博物館出入りのケータリング会社の社長に接触した人物も、同じくソマリア人と思われた。

　現在、その二人の足取りを追っているが、保障省は既存のテロリストではなく、「ホームグロウン・テロリズム」（自国で成長したテロリズムの意味）である可能性が高いと見ている。

　イスラム圏ではなく、欧州や合衆国などの国籍をもち、その国でイスラム過激派の思想や活動に共鳴して自らの国でテロを行う過激派のことだ。

　こういうテロリストは、出入国の現場、つまり水際で入国を阻止することが出来ない。

　さらに、最も捜査を困難にしているのは、こういった組織は、ピラミッドのようなヒエラルキー型の組織ではないことだった。

　セル（細胞の意味で、活動の最小単位）と呼ばれる少数のテログループが、ネットで繋がり互いに協力しあって世界各地に存在しており、トップをつぶしても組織全体が崩壊することはないからだ。

　ここまで得た情報を基に、国家安全保障省は三つの流れで捜査し始めていた。

　一つはケータリング会社関係だ。
　ケータリング会社の社員を装い、自然史博物館の裏門に乗り込んだ犯行グループは、間違いなく武器と弾薬を運ぶ担当だったはずだ。
　通常、博物館の入館希望者は、手荷物検査と金属探知機検査を受けるため、武器の持ち込みは不可能だからだ。そこで裏門から武器と弾薬を運ぶグループと、観光客を装い、正面から入ったグループの二手に分かれて博物館内に侵入したはずだ。
　博物館の裏門ゲートから入館した人物は全部で５名おり、全員が黒人だった。監視カメラは作動し、カード情報を読み取って裏の入門ゲートは通過したものの、テログループが博物館の中央コントロールセンターを破壊したことで、カメラの画像も、カード情報も消去されてしまった。そこで、直接接触した複数の警備員から聴取し、既存のテロリストの顔写真と照合中だ。
　さらに、電子ナンバーを入力した際の指紋を入手し、現在、犯罪歴のあるなしに関わらず、保障省で管理する全ての指紋と照合している。

　同時に、通行ルートと思われる一般道沿いの監視カメラをしらみ潰しに当たってもいた。こちらはケータリング会社の車両に模した車だったため、非常に特徴的なので早急に判明できると見られている。

　二つ目は、首相官邸に出入りしていた美容室の従業員が、情報を漏らした人物の特定だ。これは、英国政府が全面的に協力を申し出ており、その捜査を待っている状況だった。

　そして三つ目が、なぜ英国首相の二人の孫が標的になったのか、その原因の分析だ。

キートン首相は、就任以来、その辣腕ぶりを最も発揮したのは経済対策だ。この成功こそが国民の圧倒的支持を獲得し、彼女の長期政権の屋台骨になっているのだ。
　彼女の次の功績は、軍事面の変革だ。
　今年３月、北大西洋条約機構(NATO)の軍事部門、欧州連合軍最高司令部の最高司令官に、英国海軍のキートン大将が就任したが、このベルギー所在の司令部に、アメリカ人ではない最高司令官が誕生したのは、司令部発足以来、初めてのことだった。
　1950年代初頭から、常に合衆国から最高司令官が選ばれ、そして事務方のトップであり、最高司令官と同様の最重要ポストである、NATOの事務総長には欧州から選ばれるということが通例化していた。
　その通例を破ったのがキートン首相だ。元々、欧州連合軍最高司令部であるにも関わらず、なぜアメリカ人が最高司令官を独占し続けるのか。それに最も噛みついていたのは英国だった。

　そして今年２月、最高司令官の交代に伴い、キートン首相は猛然と合衆国に抗議し、キートン英国海軍大将の司令官就任を求めた。

　それが、単なる無理難題程度のごり押しだったなら、合衆国も英国の要求を呑むことはなかっただろう。
　しかし、英国が候補として挙げてきたのが、キートン海軍大将となれば、それは無理難題ではなく、至極当然の「これ以上ない最高司令官候補」になる。
　中東やアフガニスタン等で、米英連合軍として共闘してきた中で、キートン海軍大将の並外れた手腕を目の当たりにしてきた合衆国は、認めたくはないが「英国史上、最強、最高の軍人」と呼ばれるのは伊達ではないことを、身をもって知っているからだ。
　このキートン海軍大将だからこそ、合衆国は通例を破って彼の最高司令官就任を容認し、それは欧州と合衆国で大々的に報じられた。
　国家安全保障省及び米国首脳陣は、このキートン海軍大将の最高司令官就任が、理久と眞がテロの標的になった直接の引き金ではないか、と踏んでいる。
　実行犯グループが、ソマリアを拠点とするイスラム系過激派のセルであったなら、なおのこと、これが犯行の直接動機に成り得るのだ。

　ソマリアは「世界で最も行きたくない国」と呼ばれるほど治安が悪い。1990年代から始まった内戦の影響で、長期間にわたり無政府状態が続き、2000年に暫定政府が誕生するも求心力はなく、戦乱を治めるには程遠い状態だった。
　人口800万人のうち、約半数近い人々の暮らしは人道援助に頼り、残りの約140万人は国内で避難生活を余儀なくされ、さらに約60万人近い国民はケニアをはじめとした周辺国で難民生活をしている有様だ。
　このような混乱状態のソマリアには、「アル・シャバーブ」というイスラムスンニ派の過激組織が頻繁にテロ活動をしていた。
　彼らは、ソマリア国外では、特に隣国ケニアでの活動を活発化させており、2013年9月、ナイロビでショッピングモール襲撃テロを実行したのに続き、2015年4月、ケニア東部で大学襲撃テロを起こすなど、高いテロ実行能力を有している。
　この「アル・シャバーブ」の大きな資金源の一つが、ソマリア海賊から流れていると推測されている。
「アル・シャバーブ」が、拠点都市の一つであるソマリアのハラルディーレを、2010年5月に占拠した後、翌2011年2月には、同じ町を拠点とする海賊との間で，身代金の分配に関する協定を結んだという情報があるのだ。
　ソマリア海賊の成り立ちは、複雑を極めており、一つの原因だけで海賊になったわけではない。元は漁師だったとか、あるいは英国の民間軍事会社の私設警備員の成れの果てだ、などと言われている。
　彼らの主な目的は荷物ではなく人間だ。タンカーや客船の乗務員などを誘拐して身代金を取るのが彼らの手口だった。
　この海賊対策については、欧州連合軍最高司令部も憂慮していたものの、決定的な打開策を打ち出せずにいたというのが正直なところだ。
　しかし、キートン海軍大将の最高司令官就任は、欧州連合軍が本気で海賊一掃に乗り出すことを内外に示したといっていい。
　アフガニスタン等の戦闘の際、戦闘地域は陸地であり、陸軍が主に戦ったのだが、キートン海軍大将率いる英国海軍の的確な後方支援と補給により、厚みのある攻撃が功を奏した。海賊一掃となれば、主戦場は紛れもなく海。そうなった場合、キートン海軍大将の活躍は推して知るべしだ。
　こうして、資金源を絶たれると危機感を募らせた「アル・シャバーブ」が、欧州連合軍の海賊一掃作戦の前進を止めようと、キートン海軍大将の家族をテロの標的にしたとしたら…。

　ホワイトハウスの首脳陣にとって、この推測は、限りなく真実に近いように思われた。