サンタヤーナの警句

サンタヤーナの警句（三十一話）

　　　　　　　　　　　　　　　　　三十一

「しかし、どうしてアメリカは自国の赤字を垂れ流し続けるのでしょうか？　先ほど、『基軸通貨国だからっていつまでも借金を重ね続けられるものではない』とおっしゃいましたが……」
「……」
　
　一拍、二拍の沈黙を挟んで、やや声のトーンを下げた春日はしみじみと言った。
「その、あまりに当たり前の疑問すら湧き起こらないほど、日本人の感覚は麻痺してしまった。誠に悲しい限りだ……。しかしね、かつてインフレだった時代、いわゆる『ニクソンショック』があった頃には盛んに議論されたものなのだよ……。まあもっとも、私はまだその頃はほんの若造に過ぎなかったけどね……」
　春日は古い記憶をたどるような遠い目をして「それにはふたつ、大事なお話をする必要があります」と、時計の針をぐるぐる巻き戻した。老人の話は長い－－。ここまで延々と聞かされた話は前置きに過ぎなかったということか……？

「先ほどはアメリカの経常赤字が膨らんでいく“メカニズム”をお話しましたが、今度はその根底にあるものの“考え方”をお教えしましょう」
　そして何かを思い立ったように、くるりと後ろを振り返り、壁の本棚から一冊の本を取り出した。
「『ビナイン・ネグレクト』と言います。日本語で『優雅なる無視』と訳すもので、１９７０年の初頭にゴットフリート・フォン・ハーバラーという人とトーマス・ウイレットの二人が共同でニクソン政権へ勧告した経済政策に元を発します。いわく、『アメリカは国際（経常）収支に対してはあくまで“受け身の姿勢”臨むべき』というものです。これは三つの“公準”によって定義されました」
　そう言いながら頁をめくり、目当ての個所を開くと口頭で読み上げた。

「第一公準＝米国のマクロ経済政策は雇用・物価安定・成長などの国内的な政策目標によって導かれるべきであり、国際収支に影響を及ぼすことを目的として使用されるべきではない。
　第二公準＝米国は輸入制限や輸出補助金、資本流出規制や国産品奨励などの行政的措置によって経常収支の改善に努めようとすべきでない。
　第三公準＝米国はドルを切り下げようと努めるべきでなく、他国通貨の平価の変更やそれにともなうドルの為替価値の変更は、他の国に任せるべきである」

　春日は本を閉じると再び隆三を向いて、補足を加えた。
「ドルの政策が国際信義よりも国内政策を優先する－－と解されたこのアプローチは内外から猛烈な批判を浴び、ワシントンの政府も公式には否定的な態度をとり続けました。しかしこの勧告が意味するところは、『巨額の財政赤字や金融の膨張を通じた国内拡大政策がインフレーションの脅威に晒されたなかでドルの切り下げを行えば、国内の総需要が拡大して困った事態を引き起こす』というものでした。だから、アメリカも好き好んでドル高を容認している訳ではなく、実際はとても困っていたんですね……。しかし当時は“ドミノ理論”の象徴であるベトナム戦争のさなかでしたから、自国の弱みを晒すことはできない……」
　１９７０年といえば、よど号ハイジャック事件と大阪万博が先ず浮かぶ。半面、アジアの片隅では悲惨な戦争が行われ、大学紛争、ベ平連とかが荒れ狂っていた。すべては隆三自身がこの世に生を受けた後の、ほんの半世紀前のできごとだ。それにしてはあまりに知らな過ぎた。

「しかし歴史は常に当初の意味を失い、後から被さったイメージばかりが独り歩きします。『ドルは世界の準備通貨であり、為替介入通貨であり、民間貿易の取引決済通貨だから』－－という“虚勢”と相まってね……。ちょうど70年代のインフレはオイルショックという“外的要因”が引き起こしたとか、インフレは１～２年内に収まるなど－－、そのインフレを鎮静化させるのにどれほどの血を流したか、苦しみを味わったかなど忘れて……。そして『ビナイン・ネグレクト』も後年、インフレ下でのドル高政策という“現象”のみを指す言葉として使われるようになったのです」
「春日さんは足下のドル高を、『ビナイン・ネグレクト』と呼びますか？」
「感情的には複雑ですが、そう呼ばれてしかるべきでしょう……。問題はそこにどのような“虚飾”を被せるかにあります」
　春先からはじまった“円安”は、夏場へかけて異次元緩和政策を変えない日銀への猛烈な批判となっていった。しかし夏の終わり頃から果たして “円安”なのか“ドル高”なのかという疑問が起こり、次第に重力は「震源地はむしろドルの側にある」という認識へ移っていった。ＦＦレートの名目金利に釣られた巨額の短資がドルへと流れ込む一方、長期投資の主戦場である10年債には主要な買い手が付かず、“流動性の危機”に瀕しているありさまだ。そしていまや大規模な投機資金の逆流、いわゆる「リーズ・アンド・ラグズ」の逆転がいつ起こるかで戦々恐々としている。

「つい先だってノーベル経済学賞を受賞した元ＦＲＢ議長のベン・バーナンキが２００５年、『過剰貯蓄仮説』を唱えて『アメリカの経常収支の恒常的な赤字は経常黒字国の貯蓄率が投資比率を上回っているからだ』と、グローバル・インバランスの責任をドイツやアジア、産油国らに転嫁しました。これこそ変身した『ビアナイン・ネグレクト』の典型で、中国が稼いだ黒字でアフリカ諸国への“札束外交”を展開したり、一帯一路を打ち出した２０１７年のアメリカの経常赤字は決して減りはしませんでした」
　『ニクソンショック』がもたらしたのは第二次大戦後の国際通貨秩序の崩壊だが、それにもまして“国際協調”のムードが雲散していった。高度経済成長下で累積する日本の経常黒字に、アメリカの保護主義者たちは「日本は自国製品をより多くアメリカへ売り、アメリカ製品をより少なく買っている」と拳を挙げた。そうして70～80年代を通して闘われた日米経済戦争は、為替の変動相場制への移行、プラザ合意によるドルの切り下げとバブル経済の形成から破裂、90年代前半の“超円高”から中盤の“超円安”への大きなスイング、そして「第二の敗戦」と呼ばれた屈服により、“失われた30年”の停滞に瀕した。

「そして日米の経済戦争は米中の対立へ移っていくと……」
　果たしてこの人物はアメリカを擁護しているのか批判しているのか、何だか支離滅裂な感じがしてきた。
「私の話を“支離滅裂”という人が少なくありません」
　隆三はまるで心の中を読まれたようで、気まずい思いをした。だがこの人物に対して自分と同じ印象を抱く人が他にもたくさんいるということだけは分かった。
「しかし、私は歴史の事実を並べているのです。何十年もの間に起こる様々な出来ごとを、きれいに一本の線で結べる訳がない。人類の複雑な歴史の形成を単純な“勧善懲悪”の物語に引き直さなければ理解できないとするならば、それは知性の“退化”を意味します。テレビのドラマや映画に毒され過ぎているのです」
　信念もここまでくると新興宗教の教祖の域に達すると思うが、それも知性の“退化”なのだろうか？

「どうしてそうなってしまうんでしょうかね？」
　隆三はこの辺で取材を打ち切ろうとして、最後の問いを発した。
「それこそは、二つ目にお話しすべき重要なこと。つまり、戦後の国際通貨制度に欠陥があったからなんですよ……」
「通貨……、制度……、ですか……」