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第一次世界大戦と日本

3話 国際協調の高まり

1918年に、連合国の勝利で第一次世界大戦が終わり、翌年にパリ講和会議が開かれた。
この会議では、イギリス、フランスなどの戦勝国が戦争の責任をドイツにおし付け、またドイツの力を弱めようとしたため、講和条約のベルサイユ条約では、ドイツは領土を縮小され、植民地を失い、巨額の賠償金や軍備縮小を課された。
パリ講和会議では民族自決の原則も唱えられ、東ヨーロッパで多くの小国が独立したが、アジアやアフリカの植民地支配は続いたため、これらの地域では、独立を求める運動が高まった。
こうした運動は第二次世界大戦の植民地支配からの解放へとつながった。
またアメリカのウィルソン大統領の提案を基にして、世界平和と国際協調を目的とする国際連盟が発足した。
連盟はジュネーブ(スイス)に本部を置き、イギリス、フランス、イタリア、日本が常任理事国になった。
しかし、アメリカは国内の反対で加入できず、紛争を解決するために行う制裁手段も限られていたため、国際連盟の影響力は大きくなかった。
アメリカは、第一次世界大戦で力を弱めたヨーロッパ諸国にかわって世界経済の中心になった。
また政治面でも、国際連盟には加入しなかったものの、アジア・太平洋地域で発言力を強めた。
1921年から翌年にかけて、アメリカの呼びかけでワシントン会議が開かれ、海軍の軍備を制限し、太平洋地域の現状維持と、中国の独立と領土の保全を確認した。
またこの会議でアメリカ、イギリス、フランス、日本の間で四か国条約が結ばれ、日英同盟は解消された。
やがて、ドイツも国際連盟への加盟を認められるなど、1920年代は国際協調の時代になった。
第一次世界大戦の欧米諸国では、普通選挙による議会政治が普及し、女性も多くの国で選挙権を得て、民主主義の新たなにない手になった。
職業を得て社会に進出する女性も増え、各国で労働者の権利の拡大を求める運動も高まった。
1919年のドイツのワイマール憲法は、労働者の基本的権利の保護、社会福祉政策の導入などを定めた。
イギリスでは1924年に初の労働党内閣ができた。
このころアメリカでは、雑誌、ラジオ、映画、自動車が大量に生産されて、都市の大衆は、これらの商品を購入し、新しい生活と文化を楽しんだ。
こうした繁栄は、ヨーロッパや日本にも広がった。
今回は、ありがとうございました。