国民投票システムによるオリンピックを中止にするかどうかの決定

国民投票システムによるオリンピックを中止にするかどうかの決定

「もう、東京オリンピックは中止にすべきだね」
と、英一は、新聞を見ながら、和夫に言った。
「ぼくもそう思う」
と、和夫は、納得した顔で、英一に言った。
　２０６０年、世界中に感染症が拡がり、国内の政治と経済が混乱していた。
政府は、感染症対策として、国民に外出自粛や、店舗の休業要請をし、３度目の緊急事態宣言を出していた。
しかしながら、感染拡大を抑えることはできず、感染者数は、増える一方であった。
そんな中、国内でオリンピックを開催するという。
大学のカフェテリアで、英一は、和夫とコーヒーを飲みながら、新聞を見ていたのである。
　その日の夜、英一は、自宅のパソコンで、この国のデジタル庁で２０５０年に開発された政治システムのホームページを開いた。
　英一は、そのホームページのメニューにある「国民投票システム」をクリックした。
　その政治システムの「国民投票システム」の「国民投票希望ボタン」をクリックすると、「何について、国民投票しますか？」
　と、聞いてくるので、英一は、
　「東京オリンピックを開催するか中止にするかの国民投票の希望」
　と入力した。
　それにより、デジタル庁にある中央コンピュータから、国民全員の端末に、
　「東京オリンピックを開催するか中止にするかの国民投票」
　と表示され、「国民投票希望ボタン」も表示され、その「国民投票希望ボタン」のクリックされた数量が規定の数量以上になると、１週間以内に、「開催ボタン」と「中止ボタン」が表示され、東京オリンピックを開催するか中止にするかの国民投票ができるようになるのである。
　英一は、「中止ボタン」をクリックし、中止に投票した。
結果は、国民の過半数が「中止ボタン」をクリックし、政府は、東京オリンピックを中止にすることにしたのである。