無頼・証券マン、哲二

１０話：第２次オイルショック

　やがて年の瀬となり１９７８年を迎えた。１９７８年１月にはソニー株とトヨタ株が下落して来て、ソニー株を６１７円で１万株を６１７万円で買い、残金が５６８万円となった。次にトヨタ株を３７０円で１万株を３７０万円で買い残金が１９８万円となった。

　翌月には１９７０年代後半から徐々に円高が進行し１９７８年１０月には１米ドル１７５.６円の円安になった。それでも国際収支の不均衡は解消されることなく、むしろ黒字は拡大されていった。１９７８年の国際収支は２０６億ドルと史上空前の黒字を計上した。日本製品はそれほどまでに国際競争力をつけていた。
　
　石油危機以降、企業は積極的に省エネルギー投資を行い、生産設備にＭＥ技術を活用するなど、徹底した合理化、省力化で競争力を飛躍的に向上させていた。円高は内外に大きな波紋をもたらし先進諸国の日本に対する批判が高まり日本製品に対する輸入規制が行われる一方、農産物などについて日本市場の開放を迫られるなど、国際的な圧力を受けた。

　さらに円レートの高騰は国内輸出業者の経営悪化を招き、日本経済の先行きに暗い影を落とした。実質成長率は５.５％、高度成長時代にくらべれば景気の回復感に乏しかったが、企業収益は大幅に回復している。上半期は前年比２７.５％、下半期は９.３％と増益がつづき、公共投資の伸長、堅調な消費動向に支えられて経済全体が着実な回復ぶりを示した。その他、巷では、ディスコブームに沸いた。小田もＹ証券の仲間と週に１回は六本木のディスコに出かけていた。

　１９７９年のイラン革命によりイランでの石油生産が中断したためイランから大量の原油を購入していた日本は需給が逼迫した。また１９７８年末にＯＰＥＣが「翌、１９７９年より原油価格を４段階に分けて計１４.５%値上げする」ことを決定し原油価格が上昇した。第1次石油危機並に原油価格が高騰した。

　いわゆる第二次オイルショックが起きた。１９８０、１９８１年にＯＥＣＤ加盟国も非産油途上国もユーロ・シンジケートローンによる借入額を倍化させた。前者は４１１億ドルから９７４億ドルとなり後者は２８２億ドルから４０９億ドルとなった。しかし第1次での学習効果、省エネルギー政策の浸透した。

　具体的には深夜のテレビ番組放送の自粛や、第1次同様のガソリンスタンドの日曜祝日休業などが行われた。企業の合理化効果などにより、日本経済に対する影響は第1次石油危機ほど酷いものにはならなかった。また第1次の頃ほど値上げは長引かずイランも石油販売を再開し、数年後には価格下落に転じて危機を免れた。

　一方でこれとは別の要因として米国のインフレの亢進と長期金利の高騰にともなう金融市場の混乱が深刻さを増しており、石油危機を端緒とした不況は米国経済の復調をまつ１９８３年ころまで長引いた。第二次石油ショックの影響が軽微だったのは日銀が過去を反省して、いち早く強い金融引き締めスタンスを採用した事にあり、それに応じて労働組合・企業も賃上げなどのコストプッシュの要因を抑えるべく、労使協調路線を採用した事で事態を乗り切ったためとしている。また日銀の早急な金融引き締め、労使の賃上げ抑制、省資源・省エネルギーの進行、円高による輸入価格の抑制などが原因で、景気の落ち込みは軽微で済んだ。