都会から自然の懐へ

１７話：リーマンショックの後遺症

　こうして１６時になり津久井浜の春子さんに、お元気でと言いマンションを出て、１８時半頃、東京の自宅に帰った。そして、２００９年を迎えた。大恐慌以来の深刻な景気後退に見舞われた米国で、２月、過去最大となる７８７２億ドル「約７０兆円」規模の景気対策法が成立した。

　家計、企業向けの減税に加え、１２００億ドルを投じてブロードバンド「高速大容量」インターネットなどのインフラ整備を推進。地球温暖化防止に向けて環境、エネルギー分野に重点投資する、いわゆる「緑のニューディール」の目玉事業も盛り込まれた。

　景気対策の効果もあり、米国経済は７～９月期にプラス成長に回復。オバマ大統領は、景気対策を通じて２年間で３５０万人以上の雇用維持・創出を目指すとしたが、１１月の失業率は１０％と高止まりしたまま。二番底懸念がくすぶる中、経済の約７０％を占める個人消費を中心とした本格的な景気回復への道のりは依然として厳しい。

　金融危機に端を発した世界同時不況が、電機や自動車など輸出企業の業績を直撃した。需要の激減が響き、２００９年３月期の連結決算で電機大手８社は合計２兆円超の純損失を計上。トヨタ自動車も純損益が２兆円以上悪化し、約４３６９億円の赤字に転落した。

　各社は過剰な在庫の絞り込みに加え、経費の圧縮を迫られた。ソニーが１万６千人の削減に踏み切るなど、雇用不安は非正規労働者にとどまらず正社員にも波及。春闘では未曽有の危機を乗り切るため、ベースアップを見送るだけでなく、電機大手のように定期昇給を凍結する動きも広がった。

　急激な業績悪化の責任を取り、大手企業のトップ交代も相次いだ。５月になると厚生労働省は、９日、カナダから米国経由で帰国した大阪府立高生ら３人が新型インフルエンザに感染したと発表し１６日に神戸市の高校生８人の国内感染が確認された。

　その後、８月には沖縄県で初の死者が出た。国立感染症研究所は１２月４日、累積推計患者数が１２６４万人に上ると発表。感染者の死亡は疑い例も含め百人を超えた。治療薬タミフルに耐性を示すウイルスが検出されたりワクチン接種後に感染し死亡したりする例あった。

　当初、水際対策に重点をとしたが感染拡大に伴い重症化の恐れがある患者を除いては自宅療養を原則とした。ワクチン接種を原則１回」高校生以下を除く」とし、接種スケジュールを前倒し手洗いの徹底などを呼び掛けた。その他、日本航空は２００８年秋の金融危機後に業績が一段と悪化し経営危機に陥った。

　政権交代後、鳩山内閣は自主再建路線から政府主導による再建に方針転換。前原誠司国土交通相は就任直後の９月、直轄の専門家らを送り込み、抜本的な再建策を検討させた。しかし、日航の財務状況は想定以上に悪化しており、再建の主導権はその後、公的組織「企業再生支援機構」に移った。

　企業再生支援機構は年明けにも支援の可否を決断する見通しだ。しかし収益低迷が続く中、手厚い企業年金の負の遺産が重く再建の道筋を確定するまで時間が。かりそう。政府は再建を後押しするため融資保証などの支援方針を表明。公的支援に対する国民の理解を得るため企業年金の強制減額も辞さない構えだ。

　８月、２００８年秋に起きた世界規模の金融危機の直撃を受け、同年１０～１２月期と０９年１～３月期の実質ＧＤＰは、前期に比べ年率換算でそれぞれ－１０.２％、１１.９％の大幅減。２けた減は戦後最大.の落ち込みは、久しぶりで２期連続の２けたマイナスは戦後最悪の状況。

　主な要因は輸出と生産の急減。これによって企業収益が悪化し、雇用不安や賃金の低下で個人消費も冷え込んだ。輸出の回復や政府の景気対策による政策効果で今年４～６月期は年率２．７％増に持ち直し、その後もプラス成長が続いているが、内需主導の本格回復には程遠い状況だ。

　この年、１２月初旬、埴輪は、不動産屋の社長に電話して、カレイ釣りの日程を聞くと１２月、２、９、１６日と言われた。そこで１６日に参加したいと言うと、了解して、昼頃に不動産屋の店に来いと言われた。その後、春子さんに電話した。

　そして１２月１６日、カレイを釣りに行くので寄りたいと告げた。カレイが、釣れたら、煮付けにして、それを酒の肴にして忘年会をしないとか話すと、泊まるのでしょと聞かれ、できたらお願いしたいと言うと快諾してくれた。