塾と株の儲けで世界の美を再発見

３２話：北海道旅行とサブプライム問題の表面化

　名物の寿司を食べ南樽市場で海産物の土産を買って小樽に１泊し８月３０日、１７時発の新潟行きフェリーに乗り込んだその翌日、朝９時過ぎに新潟港に到着した。新潟でイカを買い関越道を関東方面へ向かい途中２回休憩して１４時過ぎに自宅に帰った。その後、秋が来て冬になり２００６年が終わり２００７年を迎えた。

　２００７年も進学塾の合格率は９３％前後で、志望校合格率も９０％で順調であった。やがて４月になり進学塾の生徒募集をかけ、１１０人以上の塾生が入ってきて、ひと安心した。そんな時２００７年４月、サブプライムローン「低所得者に貸すための高金利住宅ローン」を提供するアメリカでトップクラスの大手銀行ニューセンチュリー・ファイナンシャルが破たんした。

　その後２００７年７月アメリカの大投資会社「ベアー・スターンズ」が実質的に破たん。危機に瀕する直前まで「ベアースターンズ」は黒字の見通しを発表していたが、わずか数日で資金繰りが悪化。１７０億円あったはずの資金が底をついた。そのため会社の破たんは、急転直下の勢いでやってきた。

　原因は徐々に表面化してきたサブプライム損失を危うく思った顧客や貸し手がベアー・スターンズから資金を撤収し、さらに金融機関が一斉に返済を迫る「取り付け騒ぎ」が起きたためです。しかしベアー・スターンズは危機に瀕した直後、アメリカの銀行最大手、ＪＰモルガン・チェースにタダ同然の破格値で買収され、なんとか一命をとりとめた。

　同年８月、ＢＮＰバリパ「フランスに本拠のある金融グループ」がサブプライム問題を深刻に受け止め、パリバ傘下のミューチュアル・ファンドが投資家からの解約凍結を発表したことで、大混乱になった。かねてから懸念材料のあったサブプライム関連商品が含まれた投資信託を解約したくても解約できない事態に陥った。

　２００７年８月９日に解約の凍結が発表されたことで為替相場は急変、欧米株は急落した。日経平均株価も８月１４日には、一時６００円安となった。一方で、ローン会社は債券を銀行に売り、銀行は債券を証券化して投資家が買えるようにした。ＭＢＳ「モーゲージ債」と呼ばれた金融商品。さらにＭＢＳやほかのローン商品とごちゃまぜにしたＣＤＯ「債務担保証」という怪しげな金融商品も発売された。

　そしてリスクが低くリターンの高いデリバティブ「金融派生商品」として大人気になった。ローンをただ転がしただけで大金を生み出すことに成功した。ここで注目すべきはローン会社の怠慢であった。ローン会社は、結局、債券自体を他の会社に売り飛ばして、ローンを組む人が、支払い能力が低くても全く気にしなかった。

　お金を回収できるかどうかは二の次で、契約させた者勝ちのひどい審査だった。アメリカでは債券の発行元を分析し信用度の格付けを行う格付け会社、ムーディーズやスタンダード・アンド＆プアーズ、フィッチなどの格付け会社は、ローンの中身を調査せず「ＡＡＡ」にした。

　つまり、アメリカの格付け会社が、サブプライムローンの中身が空っぽなのにもかかわらず、この債券に「ＡＡＡ」トリプルエーという最高ランクを付けていた。投資家は債券を信用し、なんの疑いも持たず次々に債券を購入した。その理由はムーディーズなどの格付け会社の信用度が高くアナリストや投資家の判断材料になっていたためだ。

　当然サブプライムローン債権を保有する多くの投資家や銀行はリーマンショックで大きな損失を出した。大手銀行のゴールドマン・サックスやリーマン・ブラザーズ、メリル・リンチ、ベアー・スターンズというサブプライム・ローンの立役者とＪＰモルガンなどの金融複合企業。さらにムーディーズなどの格付け会社はサブプライム関連商品を売って大儲けするため、水面下で結託していました。

　住宅供給もすでに飽和状態に達し、買い手がつかない家があふれました。頼みの綱の地価や不動産価格も暴落し、たくさんのローン利用者が家を手離さざるを得ない状況になった。ローンが返済不可能になると債券は、たちまち不良債権化しサブプライム問題が一気に表面化し、世界経済の不安材料となった。