社員成長の決め手は、人事が9割

「生活のために働いている」と答える社員が多い企業は終わっている

あなたは「何」のために働いていますか?

会社に人事部門をつくるにあたって重要なのは、「やり方」より「考え方」。人事部門の担当者になる人は、まずは社長の「考え方」を知り、知ったうえで制度や施策を決めていく必要があります。その「考え方」の中でも、最も重要なのは「理念」です。
前回そのようにお伝えしましたが、なぜ「理念」がそれほど重要なのでしょうか。今回は、その理由について説明したいと思います。

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あなたは何のために働いていますか。私は人事制度の説明会や管理職の研修などで訪れた企業で、必ずこの質問をしています。すると、ほぼ9割の方が「生活のため」と答えます。今この記事を読んでくださっているあなたも、そうかもしれませんね。生活のために働く。それは当然のことですし、決して悪いことではありません。

しかし、会社として考えると、この回答はイエローカードなのです。なぜなら、働く目的が「生活のため」だけだったら、もっと生活が楽になる会社があれば、離職してしまいます。たとえ給与は同じでも、もっと仕事が面白い会社や、福利厚生が充実している会社があったら、やはりそちらに転職してしまうでしょう。

近年は、どの業界も人手不足で苦しんでいます。良い人材を獲得するために、どの会社も必死です。特に若くて優秀な人材は、引く手数多(あまた)です。自社で働く目的が「生活のため」だけだったら、そういう人材を引き止めておくことはできません。社員全体のモチベーションを向上させることも難しいでしょう。

社長の想いが伝わらなくなると、働く目的は「生活のため」だけになる

そこで重要になるのが、「理念」です。理念とは、その企業が、社会に、顧客に、どのような価値を提供し、何を目指すのか、などを示すもの。会社とは、そもそも「理念の実現」のためにあります。「それを一緒に実現しましょう」というのが経営者と社員の関係ですから、働く目的は本来「理念の実現」のはずです。

働く目的を質問されて、ほとんどの社員が「生活のため」と答える会社は、経営者の理念が浸透していない可能性が高いです。そのため多くの社員が離職したり、モチベーションが上がらず生産性が低迷していくおそれがあります。

創業期や成長期など会社のステージがまだ若いときは、社長が近くで仕事をしていますから、それほど意識しなくても、社長の想いや考えは社員みんなに浸透し、同じ方向を向いて仕事しています。しかし、いつの間にか会社が大きくなってくると、社長の想いや考え、つまり「理念」が社員に伝わらなくなってきてしまいます。

社長の想いや考えが伝わらなくなると、働く目的は「生活のため」だけになっていきます。働く目的がそれだけになってしまったら、「お金が足りない」と思えば離職し、「仕事がつまらない」と思ったら転職します。

どんなに仕事が大変でも、目的意識があれば、人は意外と頑張れるものです。しかし目的がしっかりしていない中でハードワークをさせられると、体調を崩したり、心を病んだり、いろんな不具合が起こります。そういう面でも理念はとても大事です。

理念は、その会社の目的であり、社員の人たちが働く目的ですから、その目的を浸透させておかないと、会社はバラバラになってしまいます。場合によっては、不祥事も起こります。最近話題になったビッグモーターの一件も、創業時の理念が忘れられてしまった結果なのではないでしょうか。

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プロフィール

西尾 太
西尾 太

人事コンサルタント。フォー・ノーツ株式会社代表取締役社長。「人事の学校」主宰。
1965年、東京都生まれ。早稲田大学政治経済学部卒。いすゞ自動車労務部門、リクルート人材総合サービス部門を経て、カルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)にて人事部長、クリーク・アンド・リバー社にて人事・総務部長を歴任。
これまで1万人超の採用面接、昇降格面接、管理職研修、階層別研修、また多数の企業の評価会議、目標設定会議に同席しアドバイスを行う。
汎用的でかつ普遍的な成果を生み出す欠かせない行動としてのコンピテンシーモデル「B-CAV45」と、パーソナリティからコンピテンシーの発揮を予見する「B-CAV test」を開発し、人事制度に活用されるキャリアステップに必要な要素を体系的に展開できる体制を確立。これまで多くの企業で展開されている。また2009年から続く「人事の学校」では、のべ5000人以上の人事担当者育成を行っている。
著書に『人事担当者が知っておきたい、10の基礎的知識。8つの心構え』(労務行政)、『人事の超プロが明かす評価基準』(三笠書房)、『プロの人事力』(労務行政)、『人事の超プロが本音で明かすアフターコロナの年収基準』(アルファポリス)、『超ジョブ型人事革命 自分のジョブディスクリプションを自分で書けない社員はいらない』(日経BP)などがある。

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