荷物激増の配達員たちが何とかパンクしない訳

withコロナ時代における宅配便のあり方は（写真：アフロ）

「あのときの光景がよみがえった……。また、あの地獄のような日々が続くと思ったら、怖くなった」

コロナ禍の中、高く積まれた荷物の山を見て、東京都内で大手宅配会社に勤務する壮年ドライバー、小林悟志さん（仮名）は9年前の東日本大震災当時を思い出したらしい。

新型コロナウイルスの感染者拡大により医療崩壊の危機が騒がれた中、同じように物流業界も危機的状況を迎えていた。それは、物流会社、大手宅配会社だけではなく街中のデリバリーも例外ではなかった。

未曾有の事態に社会は不安定な状況に陥り、それが消費者を買いだめに走らせ、需要と供給のバランスが崩れた。商品は陳列してもすぐ売り切れる。在庫はあるのだが追いつかない。トラックドライバーはフル稼働、崩壊寸前だった。

時を同じくして、商品が店頭でなかなか手が入らないこともあって、ネット通販が爆発的に増え、宅配会社の営業所には荷物があふれかえる事態となった。

そして、全国に緊急事態宣言が出され、店舗や商店は休業を余儀なくされ、外出も制限されたため商品購入のすべを宅配便に頼らざるをえなくなり荷物はますます増えていったのだ。実際、ヤマト運輸は6月4日、今年5月の宅配便取扱実績（宅急便・クロネコDM便）が前年同月比19.5％増の1億6498万個になったと発表した。

東日本大震災時は宅配現場がパンクした

新型コロナウイルスの流行が蔓延し、宅配会社が恐れたのは、社員の感染拡大そして荷物の増加による物流のパンクである。

その物流パンクを連想させる出来事が、2011年に起きた東日本大震災だ。支援物資などによる荷物の増加。それだけでも大変なことなのに、震災による交通網の遮断などで荷物の遅れが大きく生じた。

各方面から荷物が集まる中継ターミナルは予想外の物量にキャパシティーオーバーとなり機能しなくなった。結果、地区ごとの仕分けが間に合わずに、必然的に現場の混乱を招いた形となった。例えば、東京都千代田区から隣の文京区に送った書類が中2日で届くという状況である。

小林さんはもちろん、同僚の宅配ドライバーたちも、配っても配っても減らない荷物と顧客からの荷物が届かないというクレームの対応に追われる日々が続いた。小林さんは今回のコロナ禍において、東日本大震災で経験した出来事が再来するのではと懸念した。

幸いなことに、今回は東日本大震災のときのようにはならなかった。荷物の量自体は東日本大震災に匹敵するくらいの量にもかかわらず、パンクするまでに至らなかったのだ。

緊急事態宣言により外出は控えられ、街は静寂と化し、道もスカスカ、物理的な損害はなく東日本大震災のような交通難による荷物の遅れはなかった。そして、外出自粛後の緊急事態宣言により在宅率が大きく増えたことにも大きな要因があった。

緊急事態宣言が宅配便崩壊をとどめた

「普段は、いつも2割から3割くらい不在の荷物なんですが、今の時期に限っていえば、1割もないくらいですね」

大手宅配会社の若手ドライバー、嶋田和也さん（仮名）の表情は、マスクで口元はうかがえないものの、目を細め目尻が下がっていた。

緊急事態宣言による休業や外出自粛により、在宅率がかなり増えた。また、居留守を使うような機会もかなり減ったようだ（宅配ドライバーは、経験により在宅確認ができるらしい）。消費者が本当に必要な商品を求めていたからだろう。

ただ、何も在宅率の高さだけが、宅配業界が崩壊に至らなかった要因ではない。

個人差や地域差もあるが、都会のように家が密集しているところだと普段1時間の配達個数は平均15～20個。つまり1時間当たり1個の宅配に要する時間は3～4分である。