小日本帝国

恐慌を脱出せよ！

帝国五カ年計画

朝鮮戦争の余波により、日本経済には再び暗雲が立ち込める。
日本政府は可及的速やかに経済対策を行わなければならなくなったのだ。
そこで政府は3つの五カ年計画を策定。
これを実行に移すこととなった。


1つ目は農業五カ年計画である。
日本の農業は今だ小作人を中心とする前近代的な物であった。
そのため、生産性が低くまた人手を多数必要とした。
これを是正するために、日本政府は農業の近代化を5年の内に成し遂げることとした。
まず、小作農制度については廃止することは不可能であるが力関係を変えることは出来る。
土地は引き続き地主の所有物であるが、生産手段は小作人が所有する。
またその生産手段も鍬や鋤などからトラクターなどに変わることになる。
トラクターの購入費は政府が9割保障し、残りの1割についても10年後までの返却と言う形で政府が肩代わりすることになっていた。
また、副次的な効果で余剰した労働力が自発的に工業地帯へ就職することも期待されていた。
この人の動きは国家の経済発展にとって不可欠な物である。
本来なら自然的に行われるはずのものだが、日本政府はソ連に倣って人工的にこの人の動きを起こそうと考えたのだ。


2つ目は工業五カ年計画である。
農業五カ年計画が進捗すると、必然的に工場が必要になる。
これを国費で増設させるというのがこの工業五カ年計画の主旨である。
また、この計画の中にはすでに稼働している製鉄所や工場、造船所などの近代化も含まれていた。
これも生産性を向上させるための施策であった。
また、中小企業への支援も行われる。
既に細かな部品の需要は朝鮮半島で生産された物に奪われていたが、あくまで単純な製品であり特殊な機材などは依然として日本国内で生産されていた。
このような機材を生産するのは中小企業の方が多く、政府はこのような中小企業を支援して日本の技術力と開発力の底上げを図る考えだった。


最後に国防五カ年計画である。
字の如く軍拡である。
但し、これは陸軍兵を増大させたり、軍艦を大建造するわけではない。
主軸はなんら制限を受けていない航空機である。
またそれに付随して電子機器や石油化学技術の向上などだ。
航空機は陸海問わず、必ず大きな役割を果たすことになるというのは自明であった。
そのため、日本政府は欧米の航空技術にこの五カ年で追いつくことを目標に定めた。
航空機専用の研究所や専用工場の建設、そして搭乗員の大量育成。
これを5カ年の内に成し遂げるのである。


これら3つの五カ年計画をまとめて”帝国五カ年計画”と呼称する。