米国人の間でアルコール消費量が年々減り始め、飲酒人口も全体の54%と記録的低さになっていることが、最新の世論調査で明らかになった。主な原因として、飲酒とがんなど疾病との相関関係、若年世代を中心としたライフ・スタイルの変化などが挙げられている。
去る8月20日、世論調査会社「ギャラップ」社が公表した米国民の飲酒実態に関する調査結果によると、「普段からアルコールを飲んでいる」と回答した18歳以上の成人は、全体の54%となり、同社が1939年調査開始以来、最低となった。
過去数年だけ見ても、2020年に60%を割って以来、2024年58%, そして昨年1年間には54%となっており、アルコール嗜好者が着実に減り始めていることが確認された。 ピーク時は1975年当時で、70数パーセントにも達していたという。
“ストレス社会”の伝統がある米国では永年、日常生活とアルコールとの間には密接な関係が続いてきた。主要都市の繁華街では、毎週金曜のランチ時に、ビジネスパーソンたちが決まって近くのレストランに駆け込み、「TGIF!」(Thank God It’s Fridayの頭文字、“ありがたや、金曜日”の意味)の掛け声よろしく、ワイン・グラスやビール・ジョッキを傾け,放談する光景がざらに見られた。
曜日を問わず、激務を終えてオフィス退出後の夕刻には、近くのバーやパブは、一息入れる男女であふれかえった。
その結果、アルコール依存症問題が顕在化した。こうした問題で苦悩した過去の著名米国人の中には、作家のアーネスト・ヘミングウェー、ケネディ大統領の実弟エドワード・ケネディ元上院議員、フォード大統領夫人のベティさん、女優のエリザベス・テーラーらもいた。
今から30数年前、筆者は、アルコール患者や酒癖に悩む人たちのための最も有名な国際的互助組織として知られる「Alcoholics Anonymous(略称AA)」(本部:米ニューヨーク州マンハッタン)を取材したことがあった。
当時、設立以来、60年近くの実績を背景に、全米から世界各国へとネットワークを着々と広げつつある時期だったが、広報スポークスマンは「今や会員は、米国だけで120万人、各国を入れると250万人の大組織です」と胸を張って語ってくれたものだった。
しかし、その後、会員数は徐々に減り始め、公表された21年段階で196万人にまで落ちている。そして、特に若年層のメンバーの減少が目立っているという。
こうした傾向は、連邦政府の12歳以上を対象とした「アルコール依存症患者」の追跡調査にも表れており、21年当時、国民全体の10.6%だったのが、25年には8.9%に減少していることとも符合している。
「アルコール依存症患者」の「症状」としては、「いつも飲みたがる」「最初意図した時より多量そしてより頻繁に飲む」「酒量の減量を試みても抑制出来ない」など11項目が、医学会の判断基準とされている。その減少については、近年、一部の専門家の間で肥満症治療薬として評判となっている「セマグルチド」の服用との関連性が指摘されていた。しかし、常用者は成人の8人に1人と限られていることなどから、医学上、大勢の見解には至っていない。
むしろ、一般市民の間でのアルコール摂取量の減少については、「健康認識の歴史的シフト」が主な要因としてクローズアップされてきている。
米国社会では従来、「日常、グラス1~2杯程度のワインは健康増進のもと」と広く信じられてきた。ところが、「ギャラップ」社の最新調査で、米国人の過半数(51~53%)が「たとえ少量でも健康を害する」と信じている実態が初めて明らかにされた。01年調査時(27%)から倍増したことになる。