バルミューダ、経営危機の原因、赤字20億円は重症…「高級家電」路線が岐路

　高級家電ベンチャーのバルミューダが経営危機に陥っている。同社は9日、2023年12月期連結決算を発表。売上高は前期比26.1％減の130.1億円、営業損益は13.8億円の赤字、最終損益は20.7億円の赤字となった。「BALMUDA Phone」の携帯端末事業からの撤退に伴う特別損失を計上したほか、主力の空調関連製品やキッチン関連製品の大幅な売上減少が影響した。日本、北米、韓国などすべての地域で売上が減少した一方、18年には100人程度だった従業員数は22年には2倍の200人程度にまで増えており、同社は昨年に人員削減の意向を示すなど、固定費削減が急務となっている。バルミューダは復活するのか、もしくはこのまま衰退してしまうのか。識者の見解を交えて追ってみたい。

　元ミュージシャンの寺尾玄社長が03年に創業したバルミューダは、08年のリーマンショックによる経営危機を乗り越え、10年に発売した自然の風を再現する扇風機「The GreenFan」、15年に発売した窯から出したばかりの焼きたての味を再現する「BALMUDA The Toaster」が大ヒット。20年には北米での販売開始、さらには東京証券取引所マザーズ市場への上場を果たした。

　だが、21年11月に発売したスマートフォン「BALMUDA Phone」の不振が、同社の経営を大きく引っ張ることに。現在のスマホ端末の主流は動画視聴ニーズに応える大型画面や高性能カメラ、薄い形状のものだが、「BALMUDA Phone」はコンパクトなサイズのため画面は小さめで、背面はシボ加工が施され、革製品を模した質感なのが特徴だ。ソフト面では、使うほどに自分好みにカスタマイズできる仕様になっている独自のスケジューラーアプリや、為替などの計算機能がウリだが、発売当初の価格が14万3280円（税込、以下同）と強気だったこともあり販売は低迷。その後、各種値引き適用後の価格を7万円台に値下げし、レンタル後に端末を返却する条件の「2年24円」のプランも提供したが、23年には撤退に追い込まれた。

　一方、主力の空調関連製品とキッチン関連製品も勢いが減速。23年12月期の空調関連の売上高は前期比35.7％減、キッチン関連は14.4％減、その他事業は38.4％減となっている。

赤字の原因は3つ

　百年コンサルティング代表取締役の鈴木貴博氏はいう。

「バルミューダのビジネスモデルは同社のトースターに代表されるような、プレミアム市場向けに開発された高級家電を海外の工場で製造し、主に日本のプレミアム消費者層に販売するというものです。赤字の原因は3つあって、ひとつは円安その他の要因から製品原価が上昇したこと。21年には39.8％あった粗利率が、23年には26.9％まで下がってしまい、利益を出すことが難しくなりました。

　2番目には、生活防衛意識の高まりで売上が減少したこと。そもそも全体で▲26％減少というのは厳しい数字です。さらにバルミューダの国別売上は大半が日本と韓国なのですが、日本以上に韓国が▲46％と大幅に落ち込んだことでより厳しい状況になりました。

　3番目に固定費。これは人件費が一番大きいのですが、それが売上・粗利の減少前の売上水準に設定されていることです。需要が減り、円安で粗利率も落ちたが、固定費は急には減らないので、そのまま大幅な赤字になってしまったわけです」

　売上高130億円に対し最終赤字20億円という赤字幅を財務状況としてどう評価するか。

「さすがにこの規模の赤字は、この規模の企業としては放置できない重症です。バルミューダもそのことは理解していて、緊急避難的にリストラ策を打って、最速での黒字化を目指しています。決算説明会の説明では、主力製品については23年中に新製品の製造コストを低減したうえで、価格改定したことで24年の粗利率は30％台へと回復するめどがたったようです。しかし価格改定ということは、言い換えれば値上げしたわけですから、売上は増えない前提での緊急対処です。つまり24年も売上高130億円近辺しか見込めないなかでの黒字化ですから、当然のことながら人件費の圧縮が必要になります。22年に213人だったバルミューダの従業員数が、24年3月末には3分の2の140人まで減る見込みだといいます。これが実行できれば、いったん黒字化することは期待できるでしょう」