NVIDIAが三菱重工に接近する必然…AIラック「120kWの壁」を突破する日本の技術力

　これは重厚長大産業にとって、「設備を売り切る」ビジネスから「エネルギー運用を継続的に支える」高収益なサービス型ビジネスへの転換を意味する。実現すればデータセンター建設ラッシュが一巡した後も、保守・運用フェーズでの収益機会が見込める点で、従来型の受注産業からの脱却シナリオとなり得る。

「冷却大国・日本」の復権

　三菱重工の動きは、日本の製造業が持つ「熱と流体を制御する力」が、AIインフラの文脈で再評価される大きな流れの一部にすぎない。

　空調世界大手のダイキン工業は、2023年の米アライアンスエア買収を皮切りに、2025年9月にダイナミック・データ・センターズ・ソリューションズ、同年11月には負圧式ダイレクトチップ液冷技術を持つ米チルダインを相次いで買収し、「大空間冷却」「サーバー冷却」「チップ直接冷却」を統合提供できる体制を整えた。同社は北米データセンター冷却事業の売上高を2023年度の約230億円から2025年度には約1000億円へ、2030年度には3000億円以上へ拡大させる計画を公表している。また独自開発のフッ素系冷却液「DAISAVE」は液浸冷却や二相直接液冷向けの素材としても展開されており、化学素材の側面からも液冷インフラを支えている。

　ニデックはモーターやHDD向け精密加工で培った技術を水冷モジュール（CDU：冷却液分配装置）に転用し、世界シェア5割規模を持つとされる。タイ工場のCDU生産ラインは月産200台から2000台規模への増強を経て、2027年第1四半期の量産開始を目指す最大300kW級の次世代「In-Rack CDU」プロトタイプも開発するなど、供給能力と製品性能の両面で拡大を続けている。

　これらの動きに共通するのは、「半導体そのものを作る競争」では出遅れた日本企業群が、その半導体を安定稼働させるための「熱・電力インフラ」という周辺領域で存在感を発揮している構図だ。国際エネルギー機関（IEA）は、世界のデータセンター電力消費量が2024年の約415テラワット時から2030年には約945テラワット時へと倍増以上に拡大すると予測しており、この「支える側」の市場そのものが構造的に拡大していく見通しにある。

投資家が注目する「シャベルを売る者たち」という視点

　19世紀の米国で起きたゴールドラッシュにおいて、実際に金を掘り当てて富を築いた者はごく一握りだったのに対し、採掘道具やジーンズを売った者たちが安定的に利益を上げたという逸話は、しばしば新興産業への投資アナロジーとして語られる。AIインフラにおいても、GPUという「金脈」そのものへの投資に加え、それを冷やし、電力を供給し続ける「道具」を提供する企業群への関心が、今まさに強まっている局面といえる。

　調査会社デルオーロ・グループは、AI導入の加速を背景に、データセンター向け液冷市場の売上高が2029年までに約70億ドル（約1.1兆円）規模に迫ると予測する。NVIDIAと三菱重工の協業検討は、こうした大きな潮流の中の一つの事例であり、それ自体が最終合意に至るかどうかは今後の発表を待つ必要がある。しかし、AI半導体の高性能化が続く限り、それを支える冷却・電力インフラへの需要が構造的に拡大していくという方向性自体は、複数の市場予測や企業の設備投資計画からも裏付けられている。

「チップの世代交代のスピードは今後も速いままだろうが、データセンターという『建物』と『電力・冷却設備』は数年〜十数年単位で使われ続ける資産だ。だからこそ、この領域における技術力とサプライチェーンの厚みを持つ企業は、AIブームの短期的な波に左右されにくい息の長い成長機会を得やすい」（岩井氏）

　半導体製造という主戦場での競争力を失った日本の製造業にとって、「熱と電力をどう制御するか」という物理インフラの領域は、100年単位で培われた重工業・化学・精密機械の技術蓄積が生きる数少ない土俵でもある。NVIDIAと三菱重工の協業検討をきっかけに、この分野に対する市場や投資家の視線は今後さらに強まっていく可能性が高い。

（文＝BUSINESS JOURNAL編集部、協力＝岩井裕介／半導体アナリスト・経済コンサルタント）