人事の超プロが教える、リストラ時代を生き抜く戦略

自分が「リストラ対象」!?――人事が明かす、まさかの事態の立ち回り術!

2〜3年間、時間を稼いで牙を研ごう

2〜3年の時間があれば、自分を変えることができます。50代の方には、能力はあるのです。退職勧奨されてしまうのは、考え方が固着し「このままでいいんだ」と思っていたり、世の中の価値観とズレてしまっていることに原因があります。

弊社で実施した「50代社員に関する意識調査」では、50代のオフィスワーカー100名に「あなたは仕事をする上で、どのような点を課題と感じていますか」と聞いてみました。すると、44.0%が「特に課題と感じることはない」と回答していました。

また、「あなたは仕事に役立つ情報収集のために新聞・書籍購読やセミナー参加などの自己学習に日頃から取り組んでいますか?」という質問では、「あまり取り組んでいない」が47.0%、「まったく取り組んでいない」が17.0%。6割以上の人が自己研鑽に取り組んでいませんでした。

にもかかわらず、「あなたの給料は、仕事の成果と比べて適正だと思いますか?」という質問では、約4割の50代社員が「低いと思う」と回答していました。

課題があることを自覚せず、自己学習もせず、それでいて「給料が低い」と不満を感じている。これは今の企業の価値観ではアウトです。このような状態が、ここ数年の中高年のリストラの急増に繋がってしまっているのでしょう。

自分のキャリアや働き方を振り返り、課題を自覚する。新聞や本を読み、セミナーなどに参加して勉強をする。自身の適正な年収を知る。こうした行動が必要です。

通勤電車でゲームや動画ばかり見ているのなら、新聞を読みましょう。読売新聞の購読者の平均年収は500万、朝日新聞が600万、日経新聞は1000万と言われています。日経新聞を読めば、自然と年収も上がるかもしれません。

それは毎日、情報収集をしっかりと行っているからです。世界や日本の動き、経済、景気、マーケットの動向、自社と競合のトレンドなど、幅広く情報収集を行って、勉強していれば、自然と考え方も変わります。だから日経読者の年収は高いのです。

日経電子版のCMで、「365日、この差は大きい」と言っていますが、これは本当にその通りだと思います。2〜3年間、自分を磨けば、十分に復活できます。

キャリアを棚卸しして、強みと弱みを再確認する。これまで学んできたことを体系化し、どんな会社に行っても通用するスキルにする。他社で副業やボランティアなどをしてみて、転職や独立・起業の準備をする。牙を研ぐ方法は、いくらでもあります。

「考え方」を変えれば、復活は十分できる

特にお勧めしたいのは、転職活動です。転職活動をすると、だいたい打ちのめされます。登録会社や面接で「えーっ」と思うことを言われたり、「こんなに俺って仕事ないんだ」「800万で雇ってくれるところないんだ」とショックを受けて傷つくでしょう。でもそれこそが、自分を変えるきっかけになるのです。

中高年の転職は、1回目はまずうまくいきません。今までの会社では通用したことが、次の会社では通用しなくなります。年収も大幅に下がります。それは、本人が自覚していない凝り固まった考え方があるからです。

でも、外の世界を見ると、自分の足りないところが見えてきます。それを実感して、考え方を改めた人は、次の転職では成功します。

例えば、大手企業で働いている人も、いったん中小企業に移り、年収800万から500万に下がったら、考え方が変わります。考え方が変われば、行動も変わり、そこで幹部になれるかもしれません。年収800万は難しいかもしれませんが、750万ぐらいはいくでしょう。転職は、失敗してからが始まりです。

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転職まではしなくても、まずは人材紹介会社に登録してみてはいかがでしょうか?

50代の方は、20年、30年と働いてきたのですから、能力も経験もあります。退職勧奨されてしまうのは、それが体系化できていないか、考え方が凝り固まっているか、世の中の常識に付いていっていないか、そのいずれかです。

自分の能力や経験を信じて、2〜3年間、牙を研ぎましょう。考え方さえ変えることができれば、たとえリストラされても、必ずリベンジできるはずです。

次回につづく

 

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プロフィール

西尾 太
西尾 太

人事コンサルタント。フォー・ノーツ株式会社代表取締役社長。「人事の学校」主宰。
1965年、東京都生まれ。早稲田大学政治経済学部卒。いすゞ自動車労務部門、リクルート人材総合サービス部門を経て、カルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)にて人事部長、クリーク・アンド・リバー社にて人事・総務部長を歴任。
これまで1万人超の採用面接、昇降格面接、管理職研修、階層別研修、また多数の企業の評価会議、目標設定会議に同席しアドバイスを行う。
汎用的でかつ普遍的な成果を生み出す欠かせない行動としてのコンピテンシーモデル「B-CAV45」と、パーソナリティからコンピテンシーの発揮を予見する「B-CAV test」を開発し、人事制度に活用されるキャリアステップに必要な要素を体系的に展開できる体制を確立。これまで多くの企業で展開されている。また2009年から続く「人事の学校」では、のべ5000人以上の人事担当者育成を行っている。
著書に『人事担当者が知っておきたい、10の基礎的知識。8つの心構え』(労務行政)、『人事の超プロが明かす評価基準』(三笠書房)、『プロの人事力』(労務行政)、『人事の超プロが本音で明かすアフターコロナの年収基準』(アルファポリス)、『超ジョブ型人事革命 自分のジョブディスクリプションを自分で書けない社員はいらない』(日経BP)などがある。

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