アップル、Mac・iPadを最大9万円超値上げ…なぜiPhoneだけ価格据え置き？

●この記事のポイント
アップルは2026年6月25日、Mac・iPadなど主要製品を最大9万円超値上げした一方、iPhoneの直販価格は据え置いた。背景はAI需要によるメモリ高騰と円安160円台。ソフトバンク・ドコモは独自にiPhone価格を引き上げ、中古スマホ市場は2024年度に321万台超（前年比17.7%増）と過去最高を記録している。

　アップルは6月25日、日本国内のアップルストアで販売する「Mac」「iPad」「HomePod」「Apple TV」「Apple Vision Pro」の価格を、予告なく一斉に引き上げた。上位モデルのMac Studioでは9万1000円、MacBook Pro（16インチ）でも7万円の値上げとなり、コストパフォーマンスモデルとして期待された「MacBook Neo」ですら2万円上がって11万9800円になった。iPadも無印モデルで1万6000円の値上げとなり、これまで手頃な「入門機」だった製品が7万円台に乗った。

　一方で、アップルの最主力製品である「iPhone」の直販価格は、この改定の対象から外れた。円安が160円台で定着し、AI需要による半導体メモリの争奪戦が続くなかで、なぜアップルはiPhoneの価格だけを守ったのか。その収益構造の裏側と、価格高騰に直面した日本の消費者・ビジネスパーソンが選び始めている「認定中古（白ロム）市場」への流入から、これからのデバイス調達のあり方を読み解く。

●目次

• 部材高騰と円安の「ダブルパンチ」が直撃したMac・iPad
• iPhoneだけが「据え置き」となった構造的な理由
• 流通現場で先行する「事実上の値上げ」
• 伸びる「認定中古」市場

部材高騰と円安の「ダブルパンチ」が直撃したMac・iPad

　アップルは今回の値上げについて、ロイターや米メディアの取材に対し、生成AI向けデータセンターの急拡大でメモリやストレージの需要が「これまでにない水準」に達し、価格上昇の影響をこれ以上吸収しきれなくなったと説明している。海外報道では、メモリ価格は2026年1〜3月期だけで最大98%上昇し、4〜6月期もさらに6割近く値上がりする見通しが伝えられた。

　Mac・iPadはメモリやストレージを本体に多く内蔵する製品であるため、この部材コストの影響を正面から受けた形だ。MacBook Airは13インチモデルが18万4800円から22万4800円へ、iPad Airの11インチモデルは9万8800円から12万9800円へと上昇。メモリやSSDの容量アップグレード費用も軒並み引き上げられ、アップルは一部のMac Studio・Mac miniで大容量メモリ構成そのものを廃止するという異例の対応も取っている。

　これに為替の要因が重なる。アップル製品は独自のドル円換算レートで日本価格が決定される構造にあり、2026年7月時点でドル円は161円台の高水準で推移している。iPhone 17シリーズの価格設定時に想定されていたレート（145〜151円台）から見ても、すでに10円以上の円安が進行した計算になる。部材高騰と為替という二つの圧力が、今回の大幅な価格改定を後押ししたとみるのが、報道各社に共通する見立てだ。

iPhoneだけが「据え置き」となった構造的な理由

　一方のiPhoneは、今回の改定対象から外れ、Apple Watch・AirPods・AirTagとともに価格が維持された。ただし、これは「安泰」を意味するものではない。ティム・クックCEOは2026年6月17日付のインタビューで、半導体コストの上昇を理由に「Apple製品の値上げは避けられない」との見方を示しており、今回の一連の値上げはその発言を裏付ける形となった。