格安ジムはなぜ潰れるのか…前年比160%増、過去最多倒産の裏に過当価格競争

●この記事のポイント
東京商工リサーチと帝国データバンクの調査で、2026年1〜8月のフィットネスクラブ倒産が26件と過去最多を記録、前年同期比160%増に達した。背景には光熱費高騰や円安による輸入機器コスト増、会員の”タイパ離れ”、そして倒産後に広がる居抜き物件・中古マシンの二次流通市場という構造変化がある。

　東京商工リサーチ（TSR）の調査によると、2026年1〜8月の「フィットネスクラブ」倒産件数は26件に達し、過去最多を更新した。前年同期（2025年1〜8月）の10件から160.0％増という急増ぶりである。帝国データバンク（TDB）の集計でも、2026年1〜7月の倒産は23件（前年同期19件）にのぼり、「年間で初めて40件に到達する可能性がある」と指摘されている。コロナ禍以降に相次いだ「格安・無人・24時間ジム」の出店ラッシュから一転、なぜいま淘汰の嵐が吹き荒れているのか。膨張するコストと消費者心理の変容を客観的なデータから紐解き、あわせて業界の足元で動き始めた「倒産後の二次ビジネス」の実態にも迫る。

　なお、フィットネスクラブの倒産は今回が初めての急増局面ではない。TSRの集計では2022年度（16件）から2023年度（28件）へと1年で12件増加し、当時すでに「統計開始以来最多」と報じられていた。それからわずか2年半で、8カ月間の集計だけで当時の年間件数（28件）に迫る水準まで達しており、淘汰のペースそのものが加速していることがうかがえる。

●目次

• 店舗を襲う「3大コスト」の壁
• 「行かないサブスク」の見直しとタイパ志向
• 倒産後の世界——「負債の跡地」で動く周辺ビジネス
• 筋トレブームの終焉ではなく構造転換

店舗を襲う「3大コスト」の壁

　TSR・TDB両社の分析に共通するのは、出店競争の激化による「顧客の奪い合い」に加え、店舗運営を直撃する固定費上昇が収益を圧迫しているという構図だ。倒産理由の内訳を見ると、2026年1〜8月の26件のうち19件（構成比73.0％、前年同期比137.5％増）が「販売不振」によるものだった。会員獲得の鈍化と並行して、以下のようなコスト要因が経営を締め付けている。

電気代・光熱費の上昇：24時間営業・空調の常時稼働・シャワー設備の維持など、フィットネスクラブは業態特性上エネルギー消費量が大きい。TDBのレポートも「エネルギー価格上昇に伴う光熱費の増加」を倒産の背景要因の一つに明記している。特に会員単価を抑えた格安ジムは粗利益率が低く、月々数万円規模の光熱費増が直接的に収益を圧迫しやすい。

為替（円安）と輸入機器の調達・保守コスト：主要なトレーニングマシンには、テクノジムやライフフィットネスに代表されるような海外メーカー製品が広く採用されており、業界全体として輸入依存度が高い。2026年9月時点でも円相場は歴史的な円安水準からの脱却が見通せない状態が続いており、日本銀行の金融政策会合の行方が為替市場の焦点となっている。TDBも「輸入機器コストの負担増」を明確に倒産要因として挙げており、新規導入だけでなく老朽化した設備のリプレイスや部品交換のコストも膨らんでいるとみられる。

テナント賃料と人件費の上昇：駅近・好立地を巡る出店競争が賃料水準を押し上げる一方、無人運営を掲げる店舗であっても、清掃・防犯・定期メンテナンスにかかる人件費は避けられない。TDB・TSRいずれのレポートも「人材不足による人件費上昇」を共通の課題として指摘しており、最低賃金の引き上げ傾向も固定費の重荷となっている。

「格安・無人型ジムは、会員単価を極限まで下げることで急拡大してきたビジネスモデルです。そのぶん収益構造に余力が少なく、光熱費や賃料といった外的コストの上昇局面には非常に弱い。とりわけ設立10年未満の新興事業者は資本体力に乏しく、コスト増と会員伸び悩みが同時に来ると資金繰りが一気に悪化します」（経営コンサルタント・田辺晃成氏）