人事の超プロが教える、リストラ時代を生き抜く戦略

大リストラ時代――人事のプロが教える「ヤバイ人」と「セーフな人」の差

50代で組織の長になっていないとヤバイ

中高年のリストラが止まりません。東京商工リサーチによると、2021年の上場企業における早期・希望退職の募集人数は約1万6000人。前年の2020年は約1万9000人でした。2年連続で1万5000人を超えたのは、ITバブル崩壊後の2001〜2003年以来だといいます。

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リストラを実施している企業は、赤字とは限らず、好業績でも早期・希望退職を募っているため、「明日は我が身」と不安になっている方も多いでしょう。

では、会社での自分のポジションが、どうであったらヤバイ、どうであったらセーフなのでしょうか。今回は、その目安について、お伝えしたいと思います。

まずひとつは、職位についているかどうか。50代だったら、部長になっていないとヤバイです。
課長であっても、組織の長であるなら、セーフです。

ちゃんと直接の部下がいて、評価する相手がいる。組織責任を負っている。人事では「職位」と呼んでいますが、要はポストに就いているかどうか。そういう責任のあるポジションに就いているのなら、リストラの可能性は低いです。仕事は大変だと思いますが、評価をされているということですから。

では、担当部長、副部長、部長代理といった役職はどうかというと、実はもっともヤバイです。
なぜなら、お給料は高いのに、組織の責任を負っていないからです、

プロジェクトのリーダーを任されていればセーフ

組織の長ではない担当部長、副部長、部長代理といった役職は、はっきり言ってしまうと何の意味もありません。「お給料が高い人に、それなりに名誉のある呼び方を与えてあげましょう」と気をつかっているだけの役職ですから、いざとなったら、いちばん先にクビを切られてしまいます。

お給料が高くて責任のない役職者は、組織の上が重くなっている象徴です。どうにかしないとまずいため、多くの企業が頭を抱えています。だから早期・希望退職を募集する企業が増えているのです。該当する人は、くれぐれも注意しなくてはいけません。

ただし、部長がいない組織の部長代理であったり、課長と副部長を兼任しているような場合は、リストラの可能性は低いでしょう。それは部や課といった組織責任を追っているからです。

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また、職位に就いていなくても、プロジェクトのリーダーを任されているなら、セーフです。ある特定分野のプロジェクトは組織横断的にやることもあるので、職位には就いていない場合があります。それでもプロジェクト責任を負っているので、リストラされる可能性は低いでしょう。

つまり、ひとつの大きな目安としては、責任を負っているかどうか。組織やチーム、プロジェクトなど、何らかの責任を負っている人材は、企業は簡単にリストラすることはできないのです。

「重要な会議に招集されない」「上司や後輩との会話がほぼない」もアウト

細かいポイントとしては、重要な会議に招集されないのもアウトです。職位についていれば、重要な会議には呼ばれるものですよね。会議に呼ばれるかどうか、これもひとつの目安になります。

上司との会話がほぼない。部下との会話がほぼない。部下がいない場合は、後輩との会話もほぼない。これもヤバイです。「〇〇はどうしたらいいでしょうか」「こうしたらいいんじゃない?」といった周囲との仕事に関する会話がないとしたら、組織において必要とされてないということですから。

また、相談事が来ないのも危ないです。仕事をしていれば「ちょっといいですか」と1日に1件くらいは、何かしらの相談をされるものです。部下や後輩、同僚から「ちょっといいですか」と相談されることが滅多にないとしたら、気をつけなくてはいけません。

連絡事項が全部メールという場合も、注意が必要です。リアルであってもオンラインであっても、重要な話し合いは、口頭で行われるのが一般的です。仕事に関する連絡がすべてメールで済まされてしまうのは、組織の中での存在価値が低くなっている証拠でしょう。用心しなくてはいけません。

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プロフィール

西尾 太
西尾 太

人事コンサルタント。フォー・ノーツ株式会社代表取締役社長。「人事の学校」主宰。
1965年、東京都生まれ。早稲田大学政治経済学部卒。いすゞ自動車労務部門、リクルート人材総合サービス部門を経て、カルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)にて人事部長、クリーク・アンド・リバー社にて人事・総務部長を歴任。
これまで1万人超の採用面接、昇降格面接、管理職研修、階層別研修、また多数の企業の評価会議、目標設定会議に同席しアドバイスを行う。
汎用的でかつ普遍的な成果を生み出す欠かせない行動としてのコンピテンシーモデル「B-CAV45」と、パーソナリティからコンピテンシーの発揮を予見する「B-CAV test」を開発し、人事制度に活用されるキャリアステップに必要な要素を体系的に展開できる体制を確立。これまで多くの企業で展開されている。また2009年から続く「人事の学校」では、のべ5000人以上の人事担当者育成を行っている。
著書に『人事担当者が知っておきたい、10の基礎的知識。8つの心構え』(労務行政)、『人事の超プロが明かす評価基準』(三笠書房)、『プロの人事力』(労務行政)、『人事の超プロが本音で明かすアフターコロナの年収基準』(アルファポリス)、『超ジョブ型人事革命 自分のジョブディスクリプションを自分で書けない社員はいらない』(日経BP)などがある。

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