世界の7割は中国製、電池産業で日本は復活できるのか…全固体×水素×再エネに光明

●この記事のポイント
・日本の電池産業は技術力で世界トップ級だが、EV向け量産やコスト競争で中国勢に後れを取る。全固体電池や水素、ペロブスカイトなど次世代技術で巻き返しが期待される。
・トヨタ・日産の全固体電池、クボタの水素燃料電池トラクター、マクセルの高耐熱電池など、日本独自技術が産業用・再エネ・EVの電池革命を牽引しつつある。
・大量生産では不利な日本だが、高付加価値領域と次世代電池で勝ち筋が明確。再エネの蓄電、大型機械の水素化、産業ロボット向け電池などで世界を再びリードできる可能性が高い。

　電池と聞くと、スマホや家電の“脇役”のような印象を抱く人もいるかもしれない。しかし世界は今、この“脇役”をめぐって熾烈な主導権争いを繰り広げている。背景には、EV（電気自動車）市場の急拡大や再生可能エネルギーの大量導入、そして産業ロボットや物流ロボットが急速に普及し始めたという大きな産業構造の変化がある。

　これまで電気は「電線を通して使う」ものだったが、社会全体がモビリティ化し、分散化し、あらゆる機器が通信し、動くようになった今、電気そのものを“蓄える能力”がかつてないほど重要になっている。電池はもはや電子機器の部品ではなく、社会運営のための基盤──いわば“社会の血液”と呼べる存在になっている。

　そして、電池の技術において日本は長年、世界のトップを走ってきた。ハイブリッド自動車の黎明期を支えたニッケル水素電池、スマートフォンの普及を支えた高性能リチウムイオン電池。その多くの基盤技術を生み出したのは日本企業だ。ところが現在、電池市場の主役は中国勢に変わりつつある。この逆風の中、日本は再び世界をリードできるのか──その分岐点がまさに今、訪れている。

●目次

• 世界の中の日本：技術はトップ、しかし量産で劣勢
• 今、日本企業が賭ける「3つの切り札」
• それでも立ちはだかる「中国の壁」
• 日本の「勝ち筋」はどこにあるのか
• 生活者にとって“電池の進化”は何をもたらすのか
• 日本はまだ“勝てる産業”を持っている

世界の中の日本：技術はトップ、しかし量産で劣勢

　まず世界の電池産業の現状を俯瞰しておきたい。特にEV向けの車載電池では、世界のシェア7割を中国勢が握る。CATLやBYDといった中国企業は、原材料の調達から電池セルの生産、パッケージ化、リサイクルまでを一貫した巨大エコシステムとして構築し、安価かつ大量に供給できる強みを持つ。欧州の自動車メーカーまでがCATL製電池を採用し、従来の日本メーカー優位の構図は揺らいでいる。

　一方で、日本の電池技術が衰えたわけではない。

「むしろ技術力の観点で見れば、依然として最先端にあります。問題は量産能力とコスト競争力、つまり“スケールの勝負”で後れを取っている点に尽きるでしょう。高度な安全性や高耐久性が求められる産業・医療・インフラ用途では、日本製電池は今も世界から高く評価され、需要も堅調。しかし、EVのように巨大マーケットかつ価格競争が激しい分野では、日本企業は思うように存在感を出せていないのが現状です」（戦略コンサルタント・高野輝氏）

　つまり日本の立ち位置は、「技術ではトップクラスだが、世界市場の中心で戦えていない」という少し複雑な状況になっている。

　日本が依然として世界最先端であり続けられるのは、材料科学・精密加工・品質管理といった領域で、他国にない“強迫的ともいえるこだわり”を持っているからだ。電池は化学反応で動く製品であり、高性能であればあるほど制御が難しく、安全性の確保には緻密な技術が求められる。高い信頼性を求める産業用途や医療機器で日本企業が選ばれるのは、こうした積み重ねによるものだ。